［東京 １３日 ロイター］ -
＜１６：００＞ 日経平均・日足は「中陰線」、調整局面入り
日経平均・日足は上下に短いヒゲを伴う「中陰線」となった。日足は２５日移動平均線（２万８６６９円７９銭＝１３日）を再び下回ったほか、日足・一目均衡表の雲の下限（２万８７２４円０５銭＝同）を下抜け、調整局面入りを示唆している。国内での新型コロナウイルスの急拡大など売り材料が多い中、積極的に上値を追うのは難しい。当面は２５日移動平均線を意識した値動きとなりそうだ。
＜１５：４５＞ 新興株市場は軟調、マザーズ3％超安 やれやれ売り
新興株市場は、東証マザーズ指数と日経ジャスダック平均がともに反落した。市場では「マザーズは前日の反動で、やれやれの売りが出た。底打ちとみるのは時期尚早」（国内証券）との声が聞かれる。
マザーズ総合は前営業日比３．５９％安。個別では、メルカリ、フリー、ビジョナル、そーせいグループ、メドレーなどの大型株が大幅安となり、マザーズ指数を押し下げた。半面、エフ・コード、ロードスターキャピタル、アスタリスクは買われた。
日経ジャスダック平均は前営業日比０．４８％安。個別では、ウエストホールディングス、ワークマン、東洋合成工業などが軟調。田中化学研究所、フルヤ金属、ドーンは買われた。
＜１４：５０＞ 日経平均は下げ幅拡大、ＴＳＭＣ決算「サプライズなし」
日経平均は再び下げ幅を拡大する展開となっている。現在、前営業日比２８０円ほど安い２万８４００円台後半。
取引時間中に半導体受託生産で世界最大手の台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）の決算が発表され、市場予想を上回ったことが伝わったが、市場では「半導体業界がいいことはわかっている。大きなサプライズになっていない」（国内証券）との声が聞かれる。
台湾ＴＳＭＣが発表した２０２１年第４・四半期決算は、純利益が１６６２億台湾ドル（６０億１０００万米ドル）と市場予想の１６１６億台湾ドルを上回った。ロイター算出によると、前年比１６．４％増。スマートフォンやラップトップ向け半導体の需要が高まった。
＜１３：３５＞ 後場の日経平均は小動き、米ＰＰＩや高官発言控え様子見
日経平均は後場寄りで前営業日比２８７円４８銭安の２万８４２７円６０銭で安値をつけ、その後は値動きに乏しい展開が続いている。日経平均の後場の値幅は上下約７０円にとどまっている。
１３日は米国で１２月ＰＰＩ（卸売物価指数）の公表のほか、ブレイナード米ＦＲＢ副議長発言がある。市場では「金融政策への見方を見極めたいとのポジション調整の動きもあるようだ」（国内証券）との声が聞かれる。
午後１時３０分現在の東証１部の売買代金は１兆７５２５億４３００万円。東証３３業種では、精密機器、小売業、サービス業、陸運業などの２０業種が値下がり。鉄鋼、非鉄金属、パルプ・紙などの１３業種は値上がりとなっている。
＜１１：４５＞ 前場の日経平均は反落、前日大幅高の反動 コロナ警戒も重し
前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比２４７円７２銭安の２万８５１７円９４銭と、反落した。朝方に安く始まった後も上値は重く、徐々に下げ幅を広げた。前日に大幅上昇した反動で売りが優勢となったほか、新型コロナウイルスの感染再拡大への警戒感も重しになった。
日経平均は約１００円安で寄り付いた後も、戻り売りや利益確定売りが優勢となり下げを拡大した。米ハイテク株高を背景に、朝方は半導体関連や電子部品の買いが先行して指数を下支えしたが、前日に買い戻されていた銘柄も多く、次第に勢いを失った。米国の金融引き締め加速への警戒感は「ひとまず和らいだが、引き続きくすぶっている」（国内証券）との見方が出ていた。
新型コロナウイルスの国内感染再拡大への警戒感から、外食や百貨店、旅行、空運、陸運といったリオープン（経済再開）銘柄も軟調。ドル／円の円高が輸出関連株の重しになり、自動車株はまちまちの動きとなった。
一方、鉄鋼や非鉄金属といった景気敏感株の一角はしっかり。市場では「米金利が上昇局面にある中で、日本市場でもバリュエーションの低い銘柄の買いが継続した」（野村証券の澤田麻希ストラテジスト）との声が聞かれた。
ＴＯＰＩＸは０．５８％安で午前の取引を終了。東証１部の売買代金は１兆３７８３億４９００万円だった。東証３３業種では、精密機器、小売業、サービス業など２１業種が下落した一方、鉄鋼、非鉄金属、パルプ・紙など１２業種が上昇した。
個別では、エイチ・アイ・エスやＡＮＡホールディングスが軟調だったほか、キーエンスも売られた。一方、日本製鉄や住友金属鉱山がしっかり。アドバンテストやＩＮＰＥＸも買われた。トヨタ自動車は上場来高値を更新した。
東証１部の騰落数は、値上がりが５２７銘柄（２４％）、値下がりが１５５３銘柄（７１％）、変わらずが１０５銘柄（４％）だった。
きょうは半導体受託生産で世界最大手の台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）の決算発表が予定されており、東京市場でも発表内容が材料視される可能性がある。
前日の米国市場では主要３指数が小幅に続伸した。昨年１２月の消費者物価指数（ＣＰＩ）が発表され、上昇率が数十年ぶりの高水準となったが、市場予想とおおむね一致。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が一段の引き締めを余儀なくされるとの懸念が幾分和らいだ。
＜１０：０５＞ 日経平均は上値重い、リオープン銘柄が安い 感染再拡大を警戒
日経平均は上値が重く、徐々に下げ幅を広げている。
新型コロナウイルスの新規感染者数が前日に東京都で２０００人超、全国で１万人超となったことが伝わっており、外食や百貨店、旅行、空運、陸運といったリオープン（経済再開）銘柄はマイナスが目立つ。「経済正常化の遅れが意識させられ、投資家心理の重しになっている」（国内証券）という。
半導体製造装置などのハイテク株は、朝方に総じてプラスとなったが「前日に大幅に買い戻された後のため、上値余地は限られそう」（国内運用会社）との見方も聞かれる。足元ではマイナスの銘柄が増えてきている。
指数に対しては、プラス寄与トップのアドバンテストが７円程度押し上げている一方、マイナス寄与トップのファーストリテイリングが６０円程度押し下げている。
＜０９：０５＞ 日経平均は反落スタート、利益確定売りが優勢に
寄り付きの東京株式市場で、日経平均は前営業日比１０７円４４銭安の２万８６５８円２２銭と、反落して始まった。前日に大幅上昇したこともあって、利益確定売りが先行した。寄り付き後もやや下げ幅を広げた後、下げ渋っている。
トヨタ自動車やソニーグループといった主力株は小幅安。前日の米国市場でハイテク株高となった流れを受けて、東京エレクトロンなど半導体関連株は堅調な銘柄が目立つ。
指数寄与度の大きいファーストリテイリングやソフトバンクグループはマイナスで推移している。
＜０８：４４＞ 寄り前の板状況、トヨタは売り買い拮抗・キーエンスは買い優勢
市場関係者によると、寄り前の板状況は、トヨタ自動車、ソニーグループ、ＮＴＴ、信越化学工業は売り買い拮抗、キーエンスは買い優勢、リクルートホールディングスは売り優勢となっている。
指数寄与度の大きい東京エレクトロンは売り優勢、ファーストリテイリングは売り買い拮抗。
メガバンクでは、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループ、みずほフィナンシャルグループがいずれも売り優勢。
東証第１部出来高上位５０銘柄
東証第１部値上がり率上位５０銘柄
東証第１部値下がり率上位５０銘柄
日経２２５先物
ＳＧＸ日経２２５先物
ＴＯＰＩＸ先物
日経２２５オプション
株式関連指標の索引ページ
関連アプリ：インデックスムーバー（リフィニティブEIKON検索ボックスで“IMO”と入力）
(
私たちの行動規範：トムソン・ロイター「信頼の原則」