［東京 １５日 ロイター］ -
＜１６：１５＞ 日経平均・日足は「中陰線」、5日線回復ならず
日経平均・日足は「中陰線」となった。終値は２万６８６５円１９銭。下ヒゲを伴い、買い方の抵抗がうかがわれる。一方、５日移動平均線（２万７３０１円０５銭＝１５日）の回復はならず、心理的節目２万７０００円も再び下回った。目先の下値めどには、心理的節目の２万６５００円や、年初来安値（２万６０４４円５２銭＝１月２７日）が意識される。
＜１５：３９＞ 新興株市場は続落、引き続き米金利先高観が重し
新興株市場は、東証マザーズ指数と日経ジャスダック平均がともに続落した。マザーズは終値で２０２０年４月以来の安値となった。市場では「指数としては底値に近づいた印象がある。ただ、米金利の先高観がある中、投資対象としては手を出しにくい」（国内証券）との声が聞かれた。
マザーズ総合は前営業日比１．８５％安。ＦＲＯＮＴＥＯやビジョナルがさえず、重しとなった。メルカリは２０年７月以来の低水準に沈んだ。一方、サンバイオ、ジーエヌアイグループは堅調だった。
日経ジャスダック平均は前営業日比１．１９％安。シンバイオ製薬や壽屋が軟調だった一方、リリカラやセプテーニ・ホールディングスはしっかりだった。
＜１３：４５＞ 日経平均は下げ幅拡大、米株先物の上げ幅縮小が重し
日経平均は下げ幅を拡大している。後場は前引けより安く始まった後も、徐々に水準を切り下げて一時前営業日比２４５円７４銭安の２万６８３３円８５銭に下落した。米株先物が上げ幅を縮小し、相場の重しとなっている。
各セクター内でまちまちな値動きとなっており、方向感が定まっていない。ウクライナ情勢や米金融引き締めなどの先行きについて「不確実性が高すぎ、身動きできない」（国内証券）との声が聞かれる。中小型株に比べ、大型株で安い銘柄が目立ち「全般的に、前日までの反対売買となっているようだ」（別の国内証券）という。
東証３３業種別では２４業種が下落しており、下落率上位にはサービス業、保険業、鉱業などが並ぶ。値上がりは９業種で、上昇率上位はゴム製品、小売業、倉庫・運輸関連業などとなっている。東証１部の騰落数は、値上がりは９３９銘柄（４３％）、値下がりは１１５９銘柄（５３％）。
＜１１：５０＞ 前場の日経平均は続落、ウクライナ情勢や原油高などが重し
前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比７２円９３銭安の２万７００６円６６銭と、小幅に続落した。引き続き米国での金融引き締め加速への警戒感やウクライナ情勢の緊迫化に加え、原油価格の上昇が相場の重しとなった。個別では前日に決算を発表したリクルートホールディングスが１２．３２％安となり、日経平均を約７５円押し下げた。
朝方に内閣府が発表したＧＤＰ１次速報によると、２０２１年１０―１２月期の成長率は前期比１．３％増、年率換算で５．４％のプラス成長となった。ロイターの事前予測の前期比１．４％増、年率換算５．８％のプラス成長を小幅に下回ったが、相場に与えた影響は限定的だった。
日経平均は１０３円高と反発して寄り付いた後は、徐々に上げ幅を縮小しマイナス圏に転落した。一時１４５円７２銭安の２万６９３３円８７銭で安値を付け、心理的節目の２万７０００円を再び下回った。米国での金融引き締め懸念、ウクライナ情勢の緊迫化に加え、原油高を受けた企業収益の圧迫懸念が株価を下押しした。原油先物相場ではこのところウクライナ情勢を巡る警戒感から買いが膨み、１４日の米ＷＴＩ先物は一時１バレル＝９５．８２ドルと２０１４年９月以来の高値をつけている。
市場では「企業決算は一巡したものの、原油高やウクライナ情勢など新たな悪材料が出ており、上値を追いづらい」（国内証券）との声が聞かれた。
ＴＯＰＩＸは０．２３％安の１９２６．２１ポイントで午前の取引を終了。東証１部の売買代金は１兆４３６３億６１００万円だった。東証３３業種では、サービス業、保険業、鉱業、空運業など１６業種が値下がりした。半面、ゴム製品、小売業、倉庫・運輸関連、食料品などの１７業種は値上がりした。
個別では、前日に決算を発表したリクルートホールディングス、クボタが大幅安。両社は前日に市場予想を下回る業績見通しを発表し、失望感が広がった。そのほか、信越化学工業、東京エレクトロン、ソフトバンクグループ、ソニーグループなどの主力株も売られた。電通グループ、ファナックは底堅かった。
東証１部の騰落数は、値上がりは１３３７銘柄（６１％）、値下がりは７５０銘柄（３４％）、変わらずは９３銘柄（４％）だった。
＜１０：０５＞ 日経平均はマイナス圏に転落、リクルートＨＤは10％超安
日経平均はマイナス圏に転落し、一時１００円超安となった。その後は５０円ほど安い２万７０００円近辺でもみあい。時間外取引の米株先物の動きに追随する展開となっている。個別では前日に企業決算を発表したリクルートホールディングスが１０％超安となっており、日経平均を約６５円押し下げている。
朝方発表された昨年１０─１２月期実質国内総生産（ＧＤＰ）については、「事前予測には及んでいないが、個人消費の伸びなどが確認でき強い内容となった」（国内証券）との声が聞かれた。ただ、オミクロン株の感染拡大による行動制限は年明けの１─３月に見込まれるため、「きょうの相場への影響は限定的」（同）という。
内閣府が発表したＧＤＰ１次速報によると、２０２１年１０―１２月期の成長率は前期比１．３％増、年率換算で５．４％のプラス成長となった。前期比プラスは２四半期ぶりとなったものの、ロイターの事前予測の前期比１．４％増、年率換算５．８％のプラス成長を小幅に下回った。
＜０９：１０＞ 寄り付きの日経平均は反発、ウクライナ情勢は織り込み済み
寄り付きの東京株式市場で、日経平均は前営業日比１０３円９７銭高の２万７１８３円５６銭と反発した。その後はやや上げ幅を縮小しての取引となっている。
前日の米国株式市場はウクライナ情勢の緊迫化が嫌気され、主要３指数が下落。日本株は前日の時点である程度消化していたため、きょうの相場は小幅な値動きにとどまっている。
ＴＯＰＩＸも前日終値近辺の１９３０ポイントを挟んだ値動き。東証３３業種では、ゴム製品、水産・農林業、ガラス・土石製品などの２５業種が値上がり、鉱業、サービス業、石油・石炭製品などの８業種は値下がりとなっている。
＜０８：４５＞ 寄り前の板状況、リクルートＨＤが売り優勢
市場関係者によると、寄り前の板状況は、リクルートホールディングスが売り優勢、トヨタ自動車、ソニーグループ、キーエンス、ＮＴＴ、信越化学工業は売り買い拮抗。
指数寄与度の大きい東京エレクトロンは売り優勢、ファーストリテイリングは売り買い拮抗。
メガバンクでは、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループ、みずほフィナンシャルグループは売り買い拮抗となっている。
東証第１部出来高上位５０銘柄
東証第１部値上がり率上位５０銘柄
東証第１部値下がり率上位５０銘柄
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ＳＧＸ日経２２５先物
ＴＯＰＩＸ先物
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