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〔マーケットアイ〕株式:新興株市場はマザーズ総合反落、米ナスダック安でグロース株低調

[東京 10日 ロイター] -

<15:10> 新興株市場はマザーズ総合反落、米ナスダック安でグロース株低調

新興株式市場は、マザーズ総合が前営業日比1.71%安の687.15ポイントと反落した。市場では「米ナスダックが安いと、国内の小型グロース株はどうしても低調となる。一方そうした中、直近IPOの健闘は安心感を誘う」(国内証券)との声が聞かれる。

個別では、カラダノートが大幅安となったほか、JTOWER、ウェルスナビなど軟調。半面、エッジテクノロジーが大幅高となった。

また、上場3日目となる直近IPOのANYCOLORは値幅取り狙いの資金を誘い込み、ストップ高となった。

<14:15> 日経平均は軟調に推移、一段と見送り気分を強める

日経平均は軟調に推移している。2万7800円前後での動き。終盤に入り一段と見送り気分を強めた。市場では「今晩の米消費者物価指数(CPI)や来週の米連邦公開市場委員会(FOMC)など重要イベントを控えた週末とあって、新規のポジションは取りにくい」(国内証券)との声が聞かれる。

ただ、一方ではリオープン(経済再開)関連銘柄の一角が物色されるなど「今後は米株に影響される形でグロース株が軟化しても、内需株の底堅さが下支えになるのではないか」(東海東京調査センター・シニアストラテジストの中村貴司氏)との指摘もあった。

<13:05> 後場の日経平均は小動き、値幅40円 手控えムード

後場の日経平均は前営業日比350円超安の2万7800円台半ばで小動きとなっている。値動きに乏しく、後場に入ってからの日経平均の値幅は約40円にどとまっている。きょうは米消費者物価指数(CPI)の発表を控えているため、積極的にポジションを傾けづらいという。

市場では「週末要因に加え、米CPIへの警戒感が強まっており、手控えムードが強まっている」(国内証券)との声が聞かれる。

東証33業種では、30業種が値下がりとなり、鉄鋼、機械、石油・石炭製品、精密機器、サービス業などが主導。値上がりは保険業、建設業、空運業の3業種にとどまっている。午後1時現在の東証プライム市場の売買代金は2兆0269億8800万円。

<11:50> 前場の日経平均は反落、利益確定売り 米CPI前の警戒感も

前場の東京株式市場で日経平均は、前営業日比397円74銭安の2万7848円79銭と6日ぶりに反落した。欧米株安の流れを嫌気し、値がさ株が軒並み下落した。きょうは米消費者物価指数(CPI)の発表を控えているため、警戒ムードも強かった。日経平均は前日まで5営業日連続で上昇していた反動もあり、利益確定売りの動きが加速した。

9日の欧州市場では、欧州中央銀行(ECB)が9月により大幅な利上げをすることを示唆したのが売りを誘い株安となった。米国株式市場では、高止まりが予想される5月CPIの発表や来週の連邦公開市場委員会(FOMC)を控えて、投資家が慎重姿勢を強め、大幅続落で引けた。

日経平均は、米株安の流れを受けて、250円安でスタート。その後も下げ幅を拡大し、441円08銭安の2万7805円45銭で安値をつける場面があった。売り一巡後は様子見ムードが相場を支配し、日経平均は安値圏でのもみあいが続いた。

市場では「米CPIの結果を受けた週末の米株安が警戒されている」(国内証券)との声が聞かれた。ただ、国内での経済再開ムードは強く、インバウンドやアミューズメントなどのテーマ株を物色する動きも活発化した。「米国での金融引き締めはある程度織り込み済み。国内では外部環境が改善しつつあり、下値は堅い」(同)という。

TOPIXは0.98%安の1949.84ポイントで午前の取引を終了。東証プライム市場の売買代金は1兆8103億8000万円だった。東証33業種では、30業種が値下がりとなり、鉄鋼、医薬品、石油・石炭製品、機械、非鉄金属などが主導。値上がりは保険、海運業、建設業の3業種にとどまった。

個別では、東京エレクトロン、ファーストリテイリング、ソフトバンクグループ、アドバンテスト、ファナックなどの値がさ株が軒並み下落し、5銘柄で日経平均を約177円押し下げた。

半面、協和キリン、積水ハウスはしっかり。値上がり率上位銘柄はラウンドワン、太平洋セメント、藤田観光などのテーマ株が並んだ。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが265銘柄(14%)、値下がりは1504銘柄(81%)、変わらずは69銘柄(3%)だった。

<11:00> 日経平均は安値もみあい、値がさ株が軒並み下落

日経平均は安値もみあいとなっている。足元の株価は400円ほど安い2万7800円台半ば。きょうは米消費者物価指数(CPI)の発表を控えているため、警戒ムードが強いという。個別では、ファーストリテイリング、東京エレクトロンなどの指数寄与度の高い銘柄が2%を超す下落となっている。

市場では「CPIの結果を受けた米株安が警戒されている。ただ、循環物色の流れは継続しており、きょうはインバウンドやアフターコロナなどテーマ株が強い」(国内証券)との声が聞かれる。

東証プライム市場の値上がり率上位銘柄では、藤田観光、ラウンドワン、北の達人コーポレーション、くら寿司などが並んでいる。

<10:14> 日経平均は一時400円超安、欧米の金融引き締めへの警戒くすぶる

日経平均は安値もみあいとなっている。一時400円超安に下落した後も、戻りは鈍い。ファーストリテイリング、東京エレクトロン、ソフトバンクグループといった指数寄与度の大きい銘柄の下落が重しになっている。

市場では、欧米での金融引き締めへの警戒感がくすぶっている。きょうは米消費者物価指数(CPI)の発表を控えているほか、来週には連邦公開市場委員会(FOMC)が開催予定で「日本市場でも警戒心が高まりそうだ」(国内証券)との声が聞かれる。

ECBは9日の理事会で、量的緩和措置である資産購入プログラム(APP)を7月1日に終了すると表明するとともに、7月から利上げを開始する方針を示した。インフレが鎮静化しなければ、9月の大幅な利上げを行うことも示唆した。

<09:05> 日経平均は反落スタート、欧米株安が重し

寄り付きの東京株式市場で日経平均は、前営業日比250円18銭安の2万7996円35銭と、反落してスタートした。前日の欧米株安を嫌気する形となっている。

トヨタ自動車やソニーグループといった主力株は、軟調な銘柄が目立つ。東京エレクトロンなど半導体製造装置関連株も、総じてマイナスとなっている。

指数寄与度の大きいファーストリテイリング、ソフトバンクグループもさえない。

日経平均のSQ(特別清算指数)は、市場推計で2万8122円81銭となった。

<08:30> 寄り前の板状況、日本電産やレーザーテックは売り優勢

日経平均を構成しない主要企業の寄り前の板状況は、日本電産、東芝、HOYA、豊田自動織機がそれぞれ売り優勢となっている。

半導体関連では、ルネサスエレクトロニクス、レーザーテックが売り優勢。

ZOZO、ユニ・チャームは売り優勢、オリエンタルランド、メルカリは売り買い拮抗。ゆうちょ銀行は買い優勢となっている。

東証プライム市場出来高上位50銘柄

東証プライム市場値上がり率上位50銘柄

東証プライム市場値下がり率上位50銘柄

TOPIX(東証株価指数)

プライム市場指数

スタンダード市場指数

グロース市場指数

日経225先物

SGX日経225先物

TOPIX先物

日経225オプション

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