［東京 ３１日 ロイター］ -
＜１５：４３＞ 日経平均・日足は大陽線、10日線が200日線を上抜け
日経平均・日足は上下に短いヒゲを伴う「大陽線」となり、買い意欲の強さを示している。終値は２万７５８７円４６銭。
１０日移動平均線（２万７２００円６０銭＝３１日）が、２００日銭（２万７１７７円３９銭＝同）を下から上に突き抜け、「ゴールデンクロス」となった。強気相場を示唆し、買いシグナルが点灯している。
また、一目均衡表では１１月１日に雲のねじれが出現している。「雲のねじれは相場の転換点とされるため、あす以降、トレンドが上方向か下方向のどちらに傾くか注目したい」（国内証券）との声が聞かれた。
＜１５：１０＞ 新興株は3日続落、グロース株やＩＰＯ銘柄に売り
新興株式市場は、マザーズ総合が前営業日比０．０３％安の７４５．５４ポイントと小幅に下落し、３日続落となった。東証グロース市場指数は０．０４％安の９４７．７９ポイントだった。米長期金利が４％高と高水準で推移する中、グロース（成長）株を中心に売りが出たほか、新規ＩＰＯ銘柄は利益確定売りが優勢となった。
個別では、ＳＢＩリーシングサービス、サンバイオ、坪田ラボがさえない。
一方、バンク・オブ・イノベーション、Ｍ＆Ａ総合研究所がストップ高で取引を終えたほか、ココナラがしっかりだった。
＜１３：０８＞ 日経平均は高値もみ合い、値がさ株がしっかり 海運株高い
日経平均は高値もみ合いとなっている。後場に入って一時４８０円高に上昇し、きょうの高値を更新する場面があった。ソフトバンクグループや東京エレクトロンが前引け時点より値上がりし、指数にプラス寄与。上海株や香港株、時間外取引の米株先物の底堅い推移が投資家心理を支援している。
海運株の後場一段高が目立つ。好決算を発表した商船三井が買われ、日本郵船や川崎汽船も高い。
米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）を控えて警戒感がくすぶる一方、一部の米連邦準備理事会（ＦＲＢ）高官からも利上げペース減速の議論を示唆するような発言が聞かれることから、１２月以降の利上げペース減速への期待感も根強いという。
市場では「ＦＲＢのタカ派姿勢は変わらないだろうから楽観はできないが、今以上にタカ派化するリスクは下がってきているのではないか」（国内運用会社のファンドマネージャー）との見方も聞かれる。
＜１１：５０＞ 前場の日経平均は急反発、米株高が支援 ハイテク株が高い
前場の東京株式市場で日経平均は、前営業日比４２４円１３銭高の２万７５２９円３３銭と、急反発した。前週末の米株高を受けてハイテク株やグロース（成長）株を中心に幅広く買い戻された。
日経平均は約３００円高と急反発で始まった後も上値を伸ばし、一時約４７０高に上昇した。週明けの東京市場では、前週末の米株高を好感する動きが先行した。寄り付き前に発表された９月の鉱工業生産は予想を下回ったものの、株価への影響は小さかった。
前週末の米国市場では、米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の開催を控える中、経済指標が底堅く企業決算も良好だったことでリスク選好度が上昇し、株価の主要３指数がそろって上昇した。
東京エレクトロンなど半導体関連株がしっかり。トヨタ自動車やソニーグループといった主力銘柄は総じて高かった。米市場では市場予想を上回る決算を発表した米アップルが大幅高となっており、東京市場では関連株とされる電子部品株も堅調だった。
市場では「国内企業は、中間決算で円安メリットが確認されてきている。世界の株価に比べ優位性が明確となり、下値を切り上げてきている」（三菱ＵＦＪ国際投信の石金淳チーフストラテジスト）との声が聞かれた。
中国の経済指標発表後の中国・香港株の下落が一部で警戒されたが、下げを深めなかったことで日本株の買い戻しが強まる場面もあった。国家統計局が発表した１０月の製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）は４９．２と、前月の５０．１から低下し、景況改善・悪化の分岐点となる５０を予想外に下回った。
ＴＯＰＩＸは１．２５％高の１９２２．７１ポイントで午前の取引を終了。東証プライム市場の売買代金は１兆５００９億７９００万円だった。東証３３業種では、値上がりは電気機器や機械、その他 金融業など３０業種で、値下がりはガラス・土石製品や石油・石炭製品、鉄鋼など３業種だった。
村田製作所や、見通しの上方修正を発表した日立製作所が大幅高だったほか、ソフトバンクグループは年初来高値を更新した。一方、ＴＯＴＯや日本碍子は大幅安だった。
東証プライム市場の騰落数は、値上がりが１４２８銘柄（７７％）、値下がりは３５３銘柄（１９％）、変わらずは５６銘柄（３％）だった。
＜１１：０８＞ 日経平均は上げ幅拡大、香港株の下げ渋りで買い戻し
日経平均は上げ幅を拡大し、一時４７０円超高に上昇した。時間外取引の米株先物が下げ幅を縮小し、投資家心理の支えになっている。市場では「弱い経済指標発表後の香港株や上海株の下げ渋りをみて、買い戻しがやや強まった」（国内証券のストラテジスト）との声が聞かれた。
中国国家統計局が発表した１０月の製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）は４９．２と、前月の５０．１から低下し、景況改善・悪化の分岐点となる５０を予想外に下回った。世界的な需要鈍化と新型コロナウイルス対策の厳しい規制が生産に打撃を与えた。ロイターがまとめたエコノミスト予想は５０．０だった。
時間外取引の米株先物も下げ幅を縮小し、投資家心理の支えになっている。業種別では、東証３３業種のうち値上がりは電気機器や機械、ゴム製品など３０業種で、値下がりはガラス・土石製品や石油・石炭製品、鉄鋼など３業種。
＜１０：１０＞ 日経平均は高値もみ合い、ＦＯＭＣ前にして上値に慎重な動き
日経平均は高値もみ合い。２万７５００円をいったん回復した後は、それを若干下回る水準で一進一退。米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）を前にして、徐々に上値に対して慎重な動きになってきた。
寄り付き前に発表された９月の鉱工業生産は予想を下回ったものの、株価への影響は小さく「前週末の米国株式市場の上昇を好感した動き。さらに、好決算が多いことが注目されている」（野村証券・ストラテジストの澤田麻希氏）との声が聞かれる。
ただ、２万７５００円になると重くなるとの印象が強い。「２万７５００円では戻り売りが活発化するほか、ＦＯＭＣを見極めたい投資家も多いようだ」（雨宮総研・代表の雨宮京子氏）という。
物色面では、トヨタ自動車など主力株が総じて堅調。半導体関連株や総合経済政策の決定を受け建設株なども高い。上方修正銘柄が物色されている。
＜０９：０５＞ 日経平均は急反発でスタート、米株上昇を好感して上値追いに
寄り付きの東京株式市場で、日経平均は前営業日比２９９円１０銭高の２万７４０４円３０銭と、急反発してスタート。前週末の米国株式市場が上昇したことが好感され、幅広く物色されて始まった。高寄りした後も上値を追い、２万７５００円を回復している。
個別では、東京エレクトロンなど半導体関連株がしっかり。ソニーグループをはじめとする主力銘柄も総じて高い。
＜０８：４５＞ 寄り前の板状況、キーエンスのほか主力銘柄が総じて買い優勢
市場関係者によると、寄り前の板状況は、好決算を発表したキーエンスのほか、トヨタ自動車、ソニーグループ、リクルートホールディングス、ＮＴＴ、信越化学工業、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループなどの主力銘柄、指数寄与度の大きい東京エレクトロン、ファーストリテイリングなどが総じて買い優勢となっている。
東証第１部出来高上位５０銘柄
東証第１部値上がり率上位５０銘柄
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