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前場の日経平均は反発、円安を好感 電子部品などの下落が重し

 7月9日、前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比49円08銭高の2万1583円43銭となり、反発した。写真は東京証券取引所で2017年12月撮影(2019年 ロイター/Kim Kyung-Hoon)

[東京 9日 ロイター] - 前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比49円08銭高の2万1583円43銭となり、反発した。前日の米国株は下落したものの、1ドル108円後半まで進んだ円安に反応し、朝方から先物買いが先行した。上げ幅は一時150円を超えたが、半導体関連株やアップルAAPL.O関連の電子部品株が売られて指数の重しになった。10日もETF(上場投信)の決算日が集中することから需給悪化も意識された。

8日の米国市場でアップルAAPL.O株が2%を超す下落となったことを嫌気し、TDK6762.T、村田製作所6981.T、太陽誘電6976.Tなどアップル関連の電子部品株が売られた。「iPhone(アイフォーン)」の売上鈍化懸念で米ローゼンブラット証券がアップルの投資判断を引き下げたことが影響した。東京エレクトロン8035.T、信越化学工業4063.Tなどの半導体関連も下落し指数を押し下げた。

TOPIXは0.08%安で午前の取引を終了。東証1部の売買代金は7696億円と薄商いだった。東証33業種では、石油・石炭、水産・農林、証券などが値上がり率上位に並んだ。一方、海運、繊維、鉄鋼などは軟調だった。市場では「目先はETF分配金支払いのための換金売りが懸念されているが、昨年12月以降に2度の大きな調整を入れて、売りはほぼ出尽くしている。2万1500円付近の下値は堅い」(岡三オンライン証券チーフストラテジストの伊藤嘉洋氏)との声が出ていた。

東証1部の騰落数は、値上がり890銘柄に対し、値下がりが1145銘柄、変わらずが109銘柄だった。

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