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強もちあい、日経平均は2万3000円を固める動きに=来週の東京株式市場

[東京 14日 ロイター] - 来週の東京株式市場は、強もちあいが想定されている。回復を示す経済統計が目立つ中、ワクチン開発や経済対策に対する期待が引き続き大きい。そうした中で、日経平均はコロナショック直前の2月21日終値2万3386円74銭にトライするとともに、2万3000円台を固める動きとなりそうだ。

日経平均の予想レンジは、2万3000円─2万3700円。

直近の相場では、底堅い米国株式市場の動きが日本株を支える要因になっているが、ワクチン開発や米国の経済対策など期待が先行する環境面と、金融緩和を背景にした潤沢な余剰資金によって、目先的に米株が大きく調整するとみる関係者は少ない。日本株については「欧米に比べて回復が1カ月程度、後ずれしている状況にあり、出遅れ感から海外勢の資金を呼び込む余地がある」(東海東京調査センター・チーフストラテジストの中村貴司氏)という。積み上がったショートポジションの買い戻し期待も含め、好需給から目先の相場は底堅く推移しそうだ。

当面のタイムテーブルとしては、国内では決算発表が一巡したため、今後は内外のマクロ指標に関心が移ることになる。国内では17日の4─6月期GDP、海外ではいずれも米国で、17日の8月ニューヨーク連銀製造業指数、18日の米7月住宅着工件数、20日の8月フィラデルフィア連銀製造業景況感指数などが注目されそうだ。市場では「これらで速い回復ペースが確認されれば株高を支援するが、減速が読み取れるようになった場合、新型コロナウイルスの感染拡大が重しとなり上値が重くなる」(野村証券・エクイティ・マーケットストラテジストの澤田麻希氏)との声が聞かれる。

テクニカル面では、強いサインが多く点灯しながらも「時価水準より上値は過去に長い期間もみあっただけに、戻り売りが警戒されるゾーン」(SBI証券・シニアマーケットアドバイザーの雨宮京子氏)とチャート上で正念場とみる向きが少なくない。岡三オンライン証券・チーフストラテジストの伊藤嘉洋氏は「現在の買い材料は期待先行。そうした中で実需買いが伴わず買い戻しが需給の中心となるなら、コロナ禍以前の水準を上回るのは容易ではない。当面は2万3000円を固めることになるだろう」と指摘していた。

物色面では、このところバリュー株の水準訂正が目立つ。これらは経済指標の回復が支えとなっているものの「来年の回復を本格的に織り込むのは、3カ月後に開示される上半期の決算内容をみてから。足元は買い戻しが中心とみるべきだ」(国内証券)との声が聞かれる。現実の企業業績は、休養しているグロース株とバリュー株で「優勝劣敗」がはっきりしたため、ここから決算内容が吟味されるようになるにつれ、再び物色面の二極化が鮮明になる可能性が高い。

株式マーケットチーム

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