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来週の日本株は強もちあい、「懐疑の中で育つ」底堅い相場展開に

[東京 18日 ロイター] - 来週の東京株式市場は、強もちあいが想定されている。米連邦公開市場委員会(FOMC)後の長期金利が気迷いとも言える動きとなる中、ワクチン接種拡大による経済正常化期待が高まるとみられる一方、配当金の再投資が下支え要因になりそうだ。

 6月18日、来週の東京株式市場は、強もちあいが想定されている。東証で昨年10月撮影(2021年 ロイター/Kim Kyung-Hoon)

こうした点を踏まえ、相場格言にある「懐疑の中で育つ」形で底堅さを増すとの見方が出ている。

日経平均の予想レンジは2万8800円─2万9500円

相場格言の「強気相場は、悲観の中に生まれ、懐疑の中で育ち、楽観と共に成熟し、幸福のうちに消えて行く」で例えた場合、FOMCでテーパリング(量的緩和の縮小)の方向性を感じ取るに至ったこれまでが「悲観」の段階だったとすると、ここからは「懐疑」の段階に移行することになる。市場では「株価上昇のマグマはたまっており、当面は格言にある懐疑の中で相場は育っていく」(野村証券・投資情報部ストラテジストの神谷和男氏)との声が聞かれた。

株価上昇のマグマに例えられるのは、ワクチン接種によって高まる経済正常化期待だ。日本株の出遅れ感の強さはワクチン格差が要因として大きいとの見方が市場では一般的だが、21日に職場や大学などで職域接種が本格スタートすることにより「ワクチン格差縮小の機運が台頭すれば、日本株に海外マネーを呼び込める」(東海東京調査センター・シニアストラテジストの中村貴司氏)という。

また「6月中は配当金の再投資が期待できることも当面の株価を下支えする要因になりそうだ」(岡地証券・投資情報室長の森裕恭氏)との指摘もあり、引き続き金利動向に神経質になりながらも、環境、需給の両面では日本株が大崩れすることはないとみる関係者が多い。

一方、物色面では「金利に方向感が見いだせず、グロース、バリューのいずれかにポジションを傾斜するのは難しい」(大和証券・シニアテクニカルアナリストの木野内栄治氏)ため、「個別物色の相場。投資家は銘柄選別に迷うことになる」(雨宮総研・代表の雨宮京子氏)という。

「7月上旬にはETFの分配では日銀の再投資が見込めず、そこでの需給悪化が気がかり」(木野内氏)であるため、「需給良好な今月中にそれだけ商いを膨らませるかが重要」(中村氏)になりそうだ。

※経済指標予測[JP/FOR]

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