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来週の日本株は強もちあい、出遅れ修正期待と高値波乱の綱引き

[東京 4日 ロイター] - 来週の東京株式市場は、強もちあいが想定されている。7日のレーバーデー後は海外勢が戻り商いが膨らむため、日本株は出遅れ修正の動きが期待される。

 9月4日、来週の東京株式市場は、強もちあいが想定されている。都内で3月撮影(2020年 ロイター/Issei Kato)

一方、市場参加者が増える分、流動性相場特有の高値波乱も警戒されそうだ。環境面では、自民党総裁選を控え新政権の政策を探ることになる。

日経平均の予想レンジは、2万2900円─2万3700円。

例年、米国のレーバーデーを過ぎると夏休みシーズンが完全に終了し、海外機関投資家の売買が活発化する傾向がある。これまで日本株のメインプレーヤーである海外勢の動きが鈍く薄商いだったが、「日本株は出遅れが目立つ上に、安倍首相辞意後も政権の安定が見込めるようになったことで、持たざるリスクがますます強まった」(東海東京調査センター・シニアストラテジストの中村貴司氏)といい、先行き修正高が想定できる需給環境となってきた。

ある国内証券アナリストは「海外投資家の買いが本格的に入ってくるときはバリュー株に傾きやすい」と指摘。このところ鉄鋼、空運などバリュー株の堅調が目立つだけに、物色動向が海外勢の動きを探る目安になりそうだ。

需給面では、引き続きショートポジションが積み上がったままで押せば買い戻されるという動きが下支えになる。11日にメジャーSQ(特別清算指数)の算出を控えているが、直近(8月28日)の裁定売り残は1兆6106億円と引き続き高水準で、上昇要因として買い戻しの期待も大きい。

イベント関連では、8日に自民党総裁選挙が告示されるほか、9日の中国8月生産者物価・消費者物価、米レッドブック週間小売統計、10日の7月機械受注などが注目されている。

市場は既に菅政権の誕生を織り込んでおり、引き続き菅義偉官房長官の政策を探ることになりそうだ。

野村証券・エクイティ・マーケットストラテジストの澤田麻希氏は「日本の機械受注で設備投資の上向きが確認できれば、株価を支える容認になりそうだ」とみている。

テクニカル面では「日経平均は最近、25日移動平均線にサポートされる形でボックス圏のレンジを徐々に切り上げている。時価水準より上値は戻り売りが厚いとみられ一本調子の上昇は見込めないが、中期的な上昇トレンドが継続しそうだ」(岡三オンライン証券・シニアストラテジストの伊藤嘉洋氏)との声が聞かれた。

ただ、米国株式でもみられたように、流動性相場では高値圏では利益確定売りによって下振れしやすい。岡地証券・投資情報室長の森裕恭氏は「依然、高値警戒感は強く、強い基調が続くとしても一時的な高値波乱が起きる可能性もある。米国株は9月のパフォーマンスが悪いというアノマリーがあることを忘れないようにしたい」としている。

株式マーケットチーム

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