神経質、金融不安くすぶり下値リスクに警戒＝来週の東京株式市場

［東京　１７日　ロイター］ - 来週の東京株式市場は、神経質な展開が想定されている。欧米の金融不安については、金融システム全体へ影響が波及するとの見方は少ないものの、完全に市場の懸念が払拭されたわけではないため、下値リスクに注意が必要だ。一方、２１―２２日に米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）を控え、イベントを無難に通過すれば買い戻しの動きがみられそうだ。日経平均は前日までの５営業日で２０００円以上下落したことから割安感も生じ、押し目買いが下値を支えるとみられている。物色動向としては、出遅れ感が意識されている半導体株が堅調に推移する見通し。

日経平均の予想レンジは２万６９００―２万７９００円。

＜ＳＭＢＣ信託銀行　投資調査部長　山口真弘氏＞

「来週の日本株は不安定な動きとなりそうだ。欧米の金融不安については、依然として解消に時間がかかると予想され、日経平均は下値リスクの方が大きいとみている。来週の注目イベントはＦＯＭＣだが、市場の予想通り０．２５％の利上げが決定された場合は無難通過となるのではないか。ただ、ドットチャート（ＦＯＭＣメンバーによる金利予想）でタカ派的な姿勢が確認されれば、株価には下押し圧力がかかりそうだ。テクニカル面では２万７３００円台に位置する２００日移動平均線が上値抵抗線として意識されており、２万７０００円台後半では上値の重さが意識されやすいとみている」

＜Ｔ＆Ｄアセットマネジメント　チーフ・ストラテジスト兼ファンドマネージャー　

浪岡宏氏＞

「欧米の金融不安については当局の対応が早かったことや、欧州中央銀行（ＥＣＢ）が１６日に０．５％の利上げを決定したことなどから、金融システム全体へ影響が波及するリスクは低いだろう。米銀の経営破綻を発端とした金融不安が和らぎ、底堅い展開を見込んでいる。ＥＣＢ理事会を無難に通過したことで安心感があり、ＦＯＭＣも波乱なく消化できると予想している。日経平均は１０日以降、大幅安となったため割安感も意識されそうだ。足元では低ＰＢＲ（株価純資産倍率）株の物色が活発だった一方、高ＰＥＲ（株価収益率）は出遅れており、引き続き半導体関連株などは買われやすいとみている」