［ニューヨーク １１日 ロイター］ ロイター／ミシガン大学が実施した６月の米消費者調査・速報値は、信頼感指数が７５．５と前月の７３．６から上昇し、ほぼ２年半ぶり高水準となった。雇用やクレジット状況の改善に対する期待が強まった。
エコノミスト予想の中央値は７４．５。
同指数に先立って発表された５月の米小売売上高は、自動車・部品の売上高が前月比１．７％減少した。
一方、今回の消費者調査は、自動車など耐久財に対する消費者の購入意欲低下を示す内容にはなっていない。ただ、景気をめぐる根強い不安や家計について慎重な姿勢が裏付けられた。
調査ディレクターを務めるリチャード・カーティン氏は声明で「家計の見通しに対する消費者の強い懸念が続いている。これが現在の回復状況における最も際立った特徴だ」と指摘した。
一方、雇用については、伸びと喪失を意識する消費者の割合がほぼ同じとなった。
景気現況指数は８２．９に上昇し、２００８年３月以来の高水準となった。
期待指数も７０．７と、前月から上昇し０９年９月以来の高水準となった。
インフレ見通しを示す指数は、１年先と５年先の期待値がともに前月から低下した。
＊第１段落の数字が信頼感指数について言及していることを明確にして再送します。