［ロンドン １日 ロイター］ 国際決済銀行（ＢＩＳ）は１日、世界の為替取引に関する３年に一度の調査（２００７年─２０１０年）結果を公表した。世界の為替取引額（１日当たり）は３年間に２０％増加して４兆ドルと、ドイツの国内総生産（ＧＤＰ）にほぼ匹敵する規模になった。
けん引役となったのはヘッジファンド、保険会社、中央銀行、その他ノンバンク。また電子取引の浸透で個人投資家の参加も増えた。
最大の取引市場は、今回もロンドンだった。２００８年秋に銀行セクターの問題が浮上し金融市場が混乱したが、為替取引の中心地という地位を守った。
取引増加を主導したのはスポット市場で４８％増加した。瞬時に大量の取引を処理するアルゴリズム取引の拡大が反映された。取引主体別では、ヘッジファンドなどのノンバンク、中央銀行が初めてインターバンクディーラーを抜いた。
外為決済システム会社ＣＬＳバンクのアラン・ボジアン最高経営責任者（ＣＥＯ）は「外為取引は依然、肥沃な環境で、参加者の種類、数ともに増えている」と述べた。
＜円と豪ドルの取引が増加＞
取引通貨をみると、トップは依然ドルだが、シェアは２００１年の９０％をピークに２００４年４月が８５．６％、２０１０年４月は８４．９％と低下傾向をたどっている。これが恩恵となっているのがユーロなどドル以外のＧ１０通貨、新興国通貨だ。
今回の調査期間には２００８年の金融危機が含まれている。キャリートレード・ブームの終えん、それを解消する急激な動きが反映され、低金利通貨の円と高金利通貨の豪ドルの取引シェアが拡大した。
シェアで断トツはユーロ／ドルで２８％、２位のドル／円は若干拡大し１４％となった。ポンド／ドルは２００４年のピークからシェアを落としており、今回は９％と１９９８年並みの水準になった。
＜東京市場での取引急増＞
取引市場はやはり英米が他を圧倒。１位を維持したロンドンは１日当たりの平均取引高が約２５％増加し１兆９０００億ドルと２位の米国の２倍強だった。
日本は、取引が大幅に増加した結果、シンガポールやスイスを抜いて３位に浮上した。
店頭（ＯＴＣ）デリバティブ（金融派生商品）市場の拡大も示された。１日あたりの取引高は２４％増加して２兆１０００億ドルとなった。フォワード取引が１３２％増加した半面、主要通貨の金利スワップ取引はほぼ変わらず、金利オプション取引は小幅減少した。
ＢＩＳは２０１０年４月の取引に関する詳細なデータと２０１０年６月末時点の外為商品持ち高を１１月に発表する予定。