［１２日 ロイター］ 仏銀行大手ソシエテ・ジェネラルは１２日、２０１１年第４・四半期から２０１２年にかけて原油価格が下落するとの予想を示した。経済成長の低迷と需要の伸び悩みを要因として挙げた。
ソジェンはリサーチノートで「景気と石油需要の低迷を石油市場は織り込んでいない」と指摘。ナイジェリアと英国での供給障害や、大西洋でのハリケーン期など、一時的な価格の押し上げ要因が後退する公算が大きいため、原油価格は今後３０─４５日以内に下落しはじめるととしている。
その上で「こうした（原油価格の）強気要因が下火になれば、リビア新政府が月末までに原油生産を一部再開するなど、弱気要因が台頭してくるだろう」との見方を示した。
ソジェンは、第４・四半期の北海ブレント先物と指標米原油先物のウエスト・テキサス・インターミディエート（ＷＴＩ）の平均価格を、それぞれ１バレル＝９８．３ドルと７３．３ドルに設定。２０１２年平均は、それぞれ１００ドルと８０ドルと予想している。