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ソニー映画子会社へのサイバー攻撃、中東や韓国の事件と関連性=専門家

 12月4日、カスペルスキー・ラボは、ソニー傘下のソニー・ピクチャーズエンタテインメントが受けたサイバー攻撃について、以前に韓国と中東で起きた事件との関連性を示す技術的な証拠が見つかったと明らかにした。カリフォルニア州で撮影(2014年 ロイター/Fred Prouser)

[ボストン 4日 ロイター] - モスクワに本社を置く情報セキュリティ会社カスペルスキー・ラボは4日、ソニー6758.T傘下のソニー・ピクチャーズエンタテインメントが受けたサイバー攻撃について、以前に韓国と中東で起きた事件との関連性を示す技術的な証拠が見つかった、と明らかにした。

中東では2012年、サウジアラビアの国営石油会社とカタールのラスガス社で数万台のコンピューターがサイバー攻撃を受けた。また昨年にも、韓国の銀行や放送会社で3万台以上のパソコンが被害を受けた。

カスペルスキーの研究者、クルト・バウムガルトナー氏はロイターとのインタビューで、中東・韓国の事件と11月のソニー・ピクチャーズへのサイバー攻撃との間には、使用されたソフトウエアや手法に「大きな類似点」があると指摘。「同一犯の可能性がある。もしくは、複数のグループを教唆している人物がいるのかもしれない」と述べた。

その上で、ソニーの場合には北朝鮮のハッカーが関与したことを示す証拠があると述べた。ただ、政府が関与しているのかは不明だという。

一方で、米カリフォルニア州に本拠を置くシマンテックSYMC.Oは、3つの事件は類似しているが「同一犯の仕業だという証拠はない」と主張し、模倣犯の存在を指摘。専門家の間でも見解が分かれている。

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