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焦点:米株セクター変更、輝き増すハイテク株はどれか

[サンフランシスコ 22日 ロイター] - 9月に予定されている企業のセクター分類の変更で、フェイスブックFB.Oなど従来「情報技術(IT)」に分類されてきた巨大ハイテク株の一角が「通信サービス」に組み入れられることで、半導体やクラウドコンピューティングなど時価総額で劣る「残留組」が輝きを増しそうだ。

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S&Pは9月24日、主要株式指数や上場投資信託(ETF)が企業を分類する際に使う世界産業分類基準(GICS)の変更に伴い、企業のセクター分離を見直す。

一般には大型ハイテク株とみなされている、いわゆる「FANG」のうち、フェイスブック、ネットフリックスNFLX.O、アルファベットGOOGL.O傘下グーグルの3社を、「電気通信サービス」から衣替えする「通信サービス」に組み入れる。ネットフリックスは「一般消費財」からの移籍で、アマゾン・ドット・コムAMZN.Oは「一般消費財」にとどまる。

S&Pと共同でGICSを管理しているMSCIは11月に指数の見直しを行う予定。

GICSの大幅な変更はミューチュアルファンドのマネジャーの銘柄選びに影響を与え、パッシブ型運用ファンドは数十億ドル規模の資金配分見直しを余儀なくされる。

一方、ハイテクセクターは、アルファベットやフェイスブックなど大型の銘柄が通信サービスに移ることで、残留する銘柄が投資家の注目を集めるだろう。

ジョーンズ・トレーディングの首席市場ストラテジスト、マイク・オルーク氏は「実体はメディア企業であるこうした巨大銘柄の影響がなくなって、ハイテクセクターの眺めがすっきりする」と述べた。

トムソン・ロイター・リッパーのデータによると、パッシブ型上場投資信託(ETF)のハイテクセクター向け投資は約890億ドル。セクター分類の変更でこの大部分が投資先の修正が必要となり、ボラティリティが高まる見通しだ。

個人投資家はアルファベットやフェイスブックはハイテク銘柄という見方を変えないだろうが、ミューチュアルファンドはセクター別に投資できる資金の配分が内規で決まっているからだ。

クレディ・スイスのアナリストのパトリック・パルフレー氏によると、フェイスブックとアルファベットが通信サービスセクターに組み入れらると、ファンドマネジャーは両銘柄とアップルとマイクロソフトのどれを選ぶかを迫られることがなくなるという。

ハイテク株はこの数年、米株式市場の上昇をけん引してきた。アップルがS&P500種情報技術指数に占める比率は16%に達しているが、同指数の構成銘柄で比重が2位と4位のアルファベット、フェイスブックが指数から外れると、アップルの比率は20%に高まる。

同様に情報技術指数内で比重が高まるのはマイクロソフト、ビザV.N、インテルINTC.O、シスコシステムズCSCO.O、マスターカードMA.N、オラクルORCL.N、エヌビディアNVDA.Oなど。

ビザとマスターカードは今年に入って株価がそれぞれ23%、34%上昇している。

S&P500種情報技術株指数は、セクター分類変更後の構成銘柄で計算すると今年の年初来の上昇率が18%となり、現行の上昇率の16%を上回る。同じように同セクターの利益見通しに基づく株価収益率(PER)は変更後が約18倍、変更前は19倍となっている。

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