アングル：ブラックマンデー以来の株価急落から1年、市場はどう変わったか

［ロンドン　１５日　ロイター］ - 新型コロナウイルスの感染拡大を巡る懸念から、米Ｓ＆Ｐ総合５００種の下落率が１日として過去２番目に大きい１２％を記録したのが、１年前の２０２０年３月１６日だ。Ｓ＆Ｐ総合５００種は１９８７年１０月の「ブラックマンデー」以降最悪の下げに見舞われ、ＭＳＣＩの世界株指数も約１０％急落した。だが中央銀行の途方もない支援のおかげで、相場はすぐに強気局面に移行し、世界株の時価総額はこれまでに４０兆ドル余り増加している。

株式、債券、ドルが当時見舞われた事態とそれ以後の経緯を振り返った。

＜世界株＞

２０年２月下旬から３月末にかけて世界中にコロナ流行が広がったことで各国が未曽有のロックダウン（封鎖措置）を相次ぎ実施し、世界の株式は時価総額が２１兆ドル目減りした。世界の株が直近の底値を付けたのが昨年３月２３日だった。しかし、５カ月後には当時の最高値水準まで回復。３月２３日から現在までに時価総額は４０兆ドルも増えており、１年での値動きの規模は上下合わせて６０兆ドルを超えた計算だ。

もっとも新たに生まれた強気相場には幾つかの段階がある。３月から１１月まで続いた「希望」の時期にはヘルスケアとハイテクが買われ、経済活動縮小と旅行禁止で痛手を受けた航空や金融といったセクターが売りを浴びた。ヘルスケアとハイテクの世界株時価総額に占める比率は、パンデミック前の約３３％から足元でも４２％に広がった状態だ。

ハイテクなどの「成長株」と景気動向に連動する「バリュー株」の価格差は、１９９０年代の「ドットコム・バブル」以来の大きさになった。

ところが今年に入り、新型コロナウイルスワクチン接種が始まると、バリュー株が勢いを得る一方、ハイテク株は横ばいとなり、従来型企業のウエートが大きいダウ工業株３０種は年初来で７％上がった。

＜債券＞

２０年３月１６日に米１０年国債利回りは急低下（価格は急上昇）した。ショックに襲われたのはその翌日。投資家が株価急落の損失を穴埋めするため、最も流動性が高い政府債の換金売りに動いたからだ。

翌１７日の米１０年債利回りは一時２０ベーシスポイント（ｂｐ）を超える幅で跳ね上がり、ドイツ国債や英国債も売られた。これは株式投資リスク分散先としての債券に対する信頼感が動揺した瞬間でもあった。１８日になっても市場は落ち着かず、取引開始以降、イタリアとドイツの１０年債利回りスプレッドは６５ｂｐを上回り、ついに欧州中央銀行（ＥＣＢ）がＰＥＰＰ（パンデミック緊急購入プログラム）を打ち出した。

２０年３月はドイツ国債先物の高値と安値の開きが１日平均で１８６ティックと、２月の水準の３倍に拡大して過去最大級になるほど、相場が不安定になった局面だった。リフィニティブのデータでこうしたことが確認できる。

その後、ブルームバーグ・バークレイズ・マルティ・バース債券指数の平均利回りで見ると、３月のピーク時から８月のボトム時までの間で１００ｂｐ余りも下がった。それ以降では約５５ｂｐ上昇して、この約１年で最も高い水準になっている。

＜ドル＞

ドルは２０年３月９日－２０日で８％近くも急伸し、他のほとんど全ての通貨は値下がりした。メキシコペソが１８％下落するなど新興国通貨が一番打撃を受けたが、資金の安全な避難先とみなされた円やスイスフランも６－８％の下げを記録。世界中の短期金融市場にドル不足が広がった。

この流れが変わったのは昨年３月１９日で、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）がドル不足の解消に動き、ドルの金利面での優位をなくす措置を講じたことが影響した。ドルは３月のピークから昨年末までに１３％下落した。