September 17, 2014 / 4:57 AM / 5 years ago

焦点:米国株に大幅調整が起きない理由

[ニューヨーク 16日 ロイター] - 米国株の調整局面をひたすら待ち続けている人たちにとっては、ありがたくない情報がある。それはつまり、もうその機会を逃してしまった可能性があるということだ。

 9月16日、米国株の調整局面を待っている人々はその機会をすでに逃してしまった可能性がある。写真はニューヨーク証券取引所のトレーダー(2014年 ロイター/Brendan McDermid)

S&P総合500種が2011年10月以降、10%以上の下落を経験していないというのはまぎれもない事実。だがS&P総合500種の全10業種のうち7業種や、ナスダック総合指数、ラッセル2000指数はいずれも11年10月以来、10%強下がる場面があった。もっとも多くのケースは、複数回に分かれてのことだ。

ウェルズ・キャピタル・マネジメントのジム・ポールセン最高投資責任者(CIO)は「株高を維持してきた要因の1つは、これまで調整が代わる代わる起きたことにある。今の株式市場は値上がりが激しくショックに見舞われるのが必至という状態ではなく、自律的な調整が働き続けている」と述べた。

S&P総合500種が史上初めて2000の大台を突破するまで株高が進んできたことで、多くのアナリストに懸念が広がっているが、いくつかの要素がこれまでの調整を短期間にとどめ、その結果値下がりを限定してきたとみられる。

まず株価収益率(PER)でみて米国株が割安でないことは確かだ。しかし警戒を要するほど割高という銘柄もほとんど見当たらない。実際、債券の方が割高感が強いように見受けられ、以前ならば債券に資金をシフトしたであろう投資家も、今はその代わりに株式市場のセクター間で資金を動かしている。

さらにパフォーマンスを追求するヘッジファンドなどの専門投資家やミューチュアル・ファンド、米国資産に相対的な魅力を感じた海外投資家などの資金も着実に米国株に流入しつつある。

<すかさず押し目買い>

結果的にアナリストが予想する今後のシナリオは、どれも似たようなものになっている。具体的には米国株は4─6%程度の下げに見舞われた後、すかさず押し目買いが入り、調整は小幅にとどまる可能性があるという。

過去52週だけをみても、S&P総合500種の10業種のうち8業種は4%強の下げが少なくともそれぞれ3回はあり、ハイテクを除く9業種は最低6.9%の値下がりも経験した。

同じ期間にS&P総合500種が4%強下げたのは2回だけ。過去半年では、最も大きな2回の下落率はいずれも4%に届かない。

ケイン・アンダーソン・ラドニック・インベストメント・マネジメントのダグ・フォアマンCIOは「投資家は利益確定に動く機会はたっぷりあり、実際にそうした。だがこれらの銘柄は成長を続けているというのが現実だ」と説明した。

トムソン・ロイターのデータによると、S&P総合500種の1株利益は今年118ドル超と過去最高に達し、来年は133ドル超まで増加する見通し。一方で向こう12カ月の予想利益に基づくPERは15.8倍と、過去平均の14.9倍を少しばかり上回っているにすぎない。

過去1年間は、主要セクターが交代で株式市場をけん引。6─7月で10業種のうち4業種が最高値をつけ、残る6業種は今月に入ってS&P総合500種が連日最高値を更新した局面で株価がピークに達した。

S&P総合500種の益回りは15日時点で約6.3%と、米10年国債利回りの2.59%より3.71%ポイントも高く、両者の差は長期平均の約1.5%ポイントを大きく上回っている。

<株式に代わる投資先なし>

投資家の種類別でみると、S&P総合500種に対してアンダーパフォームが目立っているがヘッジファンド。調査会社ヘッジファンド・リサーチによると、1─8月のS&P総合500種の上昇率9.9%に比べてヘッジファンドのリターンは4.1%だった。

フェデレーテッド・インベスターズのチーフ株式ストラテジスト、フィル・オーランド氏は「ヘッジファンド業界は現在の株高局面では非常に保守的な投資姿勢だった」と指摘。今はヘッジファンドが次の株高に乗り遅れてさらに指数との成績差が開かないように、少しでも押し目があれば株式を買っているので、市場全体の値下がりを小幅に抑える役割を果たしているとの見方を示した。

これまでの米国株上昇は、米連邦準備理事会(FRB)による債券購入と低金利維持が利回りを追い求める投資家をリスク資産に向かわせたことが影響しているという面も、もちろんある。これによって、中東やウクライナの不確実な情勢においても株高が続いているとの声も聞かれる。

また投資会社リバティービュー・キャピタル・マネジメントのリック・メックラー社長は「株式のほかに投資できる先が非常に限られている。そのため株式市場から資金が逃げ出して他の場所に移動していない」と話した。

(Rodrigo Campos記者)

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