September 25, 2018 / 2:56 AM / 3 months ago

米株セクター再編、混乱みられず 新設の通信サービスは小幅高

[ニューヨーク 24日 ロイター] - 21日の取引終了後に実施された世界産業分類基準(GICS)の再編で新設されたS&P500「通信サービス」セクター.SPLRCLは、取引初日となった24日、小幅高で終了した。

 9月24日、21日の取引終了後に実施された世界産業分類基準(GICS)の再編で新設されたS&P500「通信サービス」セクター<.SPLRCL>は、取引初日となった24日、小幅高で終了した。写真はニューヨーク証券取引所で20日撮影(2018年 ロイター/Brendan McDermid)

今回のGICS再編は1999年以降最大の企業セクター分類変更で、従来の「電気通信サービス」を衣替えした「通信サービス」に、「情報技術」と「一般消費財」からフェイスブック(FB.O)やアルファベット(GOOGL.O)、ネットフリックス(NFLX.O)など一部の銘柄を組み入れた。

投資家は21日の取引終盤にポジションを調整し、分類変更は支障なく行われたもようだ。トムソン・ロイターのデータによると、21日の米取引所の出来高は2月9日以来の高水準となり、多くが引け前15分間に取引された。

「通信サービス」セクターは24日の取引で0.2%上昇。構成銘柄ではフェイスブックが1.5%、ネットフリックスが2.3%、ウォルト・ディズニー(DIS.N)が2.1%、それぞれ上昇したほか、アルファベットも0.6%高となった。一方、コムキャスト(CMCSA.O)は6%下落した。同セクターにはツイッター(TWTR.N)も加わり、0.4%高となった。

従来の「電気通信サービス」から残った3銘柄は、ベライゾン・コミュニケーションズ(VZ.N)が1.6%安、センチュリーリンク(CTL.N)が0.2%安、AT&T(T.N)は0.4%高となった。

S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスとMSCIは1999年以降、GICSを維持してきた。今回の再編は、通信、メディア、消費者関連企業の融合を反映する狙いがある。

コザド・アセット・マネジメントの投資アドバイザー兼ポートフォリオマネジャーのJ・ブライアント・エバンズ氏は「必要な変更だった。対象企業にとって移行は比較的円滑だったようだ」と述べた。

「情報技術」セクター.SPLRCTに残ったアップル(AAPL.O)は1.4%高、「一般消費財」.SPLRCDに残ったアマゾン・ドット・コム(AMZN.O)は1%高となった。

従来の「電気通信サービス」がS&P総合500種に占めるウエートはわずか2%程度だったが、再編により「通信サービス」のウエートは約11%に上昇した。

「情報技術」のウエートはこれまでの26%から20%前後に低下、「一般消費財」も13%から11%前後に低下した。

トムソン・ロイターのデータによると、「通信サービス」セクターの予想PER(株価収益率)は18.7倍で、従来の「電気通信サービス」(10.5倍)から上昇した。

「情報技術」の予想PERは18.4倍となり、再編前の19.5倍から低下した。

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