March 30, 2018 / 4:35 AM / 6 months ago

コラム:株式市場に灯った「黄色信号」、第2四半期も点滅か

[ロンドン 28日 ロイター] - 投資家は経済、金融、政治といった分野のさまざまな情報を考慮し、どこに資金を向けるか決定する。そして予め想定されていたり、あるいは唐突に出現するニュースやイベントが常に投資家に判断の修正を促す。こうした風景は日常茶飯事だ。

3月28日、投資家は経済、金融、政治といった分野のさまざまな情報を考慮し、どこに資金を向けるか決定する。写真はニューヨーク証券取引所で26日撮影(2018年 ロイター/Brendan McDermid)

しかしどの尺度を用いたとしても、今年第1・四半期のイベントの多さは特筆に値する。株式市場のボラティリティー急拡大から世界的な貿易摩擦、あるいは混迷を深めるホワイトハウスから堅調な値動きを続けてきたハイテクセクターに初めてほころびが見えたことまで、投資家の眼前には次々に材料が飛び出してきた。

世界の株式市場は15カ月連続上昇という過去最長記録を樹立したが、結局それが行き過ぎとなってしまった。S&P総合500種とダウ工業株30種はいずれも年初来でマイナス圏となり、欧州株は1年余りぶりの安値に沈んでいる。

シカゴ大学のボブ・アリバー教授は、米国株が1月26日に天井を付け、今後最大で50%の下落が見込まれるようなすう勢的下げ相場の入り口に立っているとまで言い切っている。

これは極端な弱気論だ。強気派は、世界全体の経済成長率がここ何年かで最も高いことや、企業のしっかりした増益基調が維持されていること、また主要中央銀行が緩やかに金融を引き締めているにもかかわらず世界的にはなお潤沢な流動性があるという事実を指摘するだろう。

そうした要素を足し合わせれば、いかなる株安も買い場とみなされるはずだ。

ではこれは第2・四半期にとってはどういった前兆になるのだろうか。

第1・四半期に灯った黄色信号の多くは点滅したままだ。具体的には保護主義や世界的な貿易面の緊張の高まり、トランプ米大統領の政策や人事を巡る根深い不確実性、イールドカーブのフラット化、信用スプレッド拡大などが挙げられる。

恐らく第1・四半期の特徴を描写することは、第2・四半期がどうなるかを探る上で多いに役立つだろう。その特徴とは、市場にボラティリティーが復活したことだ。確かにボラティリティーは2月上旬に急拡大した後落ち着いてきたが、以前のべたなぎ状態には戻っていない。

2016年11月の米大統領選から今年2月第1週まで、ボラティリティー・インデックス(VIX)が15%を上回った局面はほとんどなかった。何カ月にもわたって10%未満の過去最低圏で推移していたのだ。

ところが2月上旬以降、VIXが15%を割り込んだのは1回しかない。警戒水準とは言い難いが、かつて投資家が慣れ親しんだ状況からの変わりようは注目される。

ボラティリティーの上昇は、投資家がリスク回避姿勢を強める公算が大きいことを意味するので、投資家にとっては頭痛の種かもしれない。ただし政策担当者の立場は異なる。

ある欧州の中銀当局者は「心配しておらず、むしろ楽しみだ。ボラティリティーは市場参加者を用心させるので有益と言える。世界は危険に満ちており、ボラティリティーを過小評価しているのならそれは間違いだ」と話した。

同じ資産クラスの中でもボラティリティーや価格には大きな差が生まれているのは、米国のハイテクセクターで目にしている通りだ。フェイスブック、アップル、アマゾン、ネットフリックス、グーグルという有力5銘柄の総称「FAANG」は第1・四半期に全体で20%値上がりする見通しで、主導役を務めているのは55%高のネットフリックス株だ。

それでも個別に見ると、フェイスブックは利用者のデータ不正利用問題が浮上したことで売りを浴び、14%下げている。同社株価は直近高値から底値までの変動率が20%を超え、弱気相場の局面に入った。

*筆者はロイターのコラムニストです。本コラムは筆者の個人的見解に基づいて書かれています。

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