商品位置の検索でも活躍、米年末商戦で携帯端末の利用拡大

［ニューヨーク　１１日　ロイター］ - 米国で今年、クリスマスの買い物で携帯端末を利用している人は約半分と、前年の３８％から割合が上昇したことが分かった。実店舗での買い物とオンラインショッピングは同じ購買経験として受け入れられつつあり、小売業者は従来型店舗でも商品情報を閲覧できるよう、携帯端末アプリの見直しを進めている。

ロイターとイプソスは年末のホリデーシーズンに関し、１万人を対象として１１―１２月に調査を実施した。

これによると、４０％が実店舗で情報を閲覧し、商品や価格を比較検討すると回答。友達や家族と一緒にクーポンを探したり、商品について話し合うと答えた人は約３０％に上った。

調査会社デロイトのロッド・サイズ氏は、タブレット端末が実際の商品購入処理に使用される一方、スマートフォン（多機能携帯電話、スマホ）は店舗での情報閲覧に使用されることが多いと指摘。これを背景に、店内マップや位置情報を提供する小売業者が増えているという。

米ディスカウントストア大手ターゲットは１０月にアプリを更新。対話形式で操作できる店舗マップや、ブラック・フライデーのセール情報を参照できるようにした。

米小売り最大手ウォルマート・ストアーズは２つの無料アプリを公開。店舗の位置を表示し、さらにその店で商品がどこにあるかを示す「マイストア」と、近隣商店での販売価格を検索しウォルマートより低かった場合は差額を返金してくれる「セービング・キャッチャー」は、アップルとグーグルのアプリ検索サイトで最も人気のあるものとなっている。

サイズ氏は「特に、ある程度の個人情報を登録するのに抵抗がない消費者なら、多くの割引や特典が受けられる。この傾向は今後も継続するだろう」とみている。