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出光興産株式会社

5019.T

現在値

2,289.00JPY

変化

17.00(+0.75%)

出来高

1,060,500

本日のレンジ

2,266.00

 - 

2,309.00

52週レンジ

2,115.00

 - 

3,410.00

∙ 約20分前の相場を表示しています。

価格

前日終値
2,272.00
始値
2,280.00
出来高
1,060,500
3か月平均出来高
36.24
高値
2,309.00
安値
2,266.00
52週高値
3,410.00
52週安値
2,115.00
発行済株式数
297.26
時価総額
676,748.60
予想PER
16.72
配当利回り
7.04

次のエベント

Q1 2021 Idemitsu Kosan Co Ltd Earnings Release

適時開示

その他

Japan's Idemitsu Says To Postpone FY Earnings Announcement To May 26

Idemitsu Kosan Co Ltd - Revises FY2019/20 Group Net Earnings Estimate To 25 Billion Yen Loss From 100 Billion Yen Profit

Idemitsu Says Aims For Net Profit Of 175 Bln Yen In FY2022, Final Year Of Mid-Term Plan

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出光興産株式会社とは

出光興産グループは主に石油製品の提供を行う。【事業内容】3つの事業で構成される。石油製品セグメントは原油・石油製品の輸入、精製、輸送、貯蔵及び販売、石油製品・サービス・ステーション(SS)関連製品の販売、海外における原油等の売買、石油製品の製造及び販売を行う。石油化学製品セグメントは、石油化学製品の製造及び販売に従事する。資源セグメントは、石油資源・石炭・ウラン・地熱資源の調査、探鉱、開発及び販売に従事する。また、ガスの輸入、仕入及び販売、電子材料の製造、販売、ライセンス事業、工事、保険、クレジット、農薬等の製造、輸入、販売、再生可能エネルギー及び石油及びエネルギーソリューション事業を含む。

業種

Oil & Gas Operations

連絡先

3-1-1, Marunouchi

CHIYODA-KU, TKY

100-8321

Japan

+81.3.32133113

https://www.idss.co.jp/

エグゼクティブリーダーシップ

Takashi Tsukioka

Chairman of the Board, Representative Director

Shunichi Kito

President, Executive President, Representative Director

Tsuyoshi Kameoka

Vice Chairman of the Board, Vice Chairman of the Executive Board, Representative Director

Noriaki Sakai

Executive Officer, Director of Finance

Takashi Matsushita

Executive Vice President, Director

統計

2.33 mean rating - 9 analysts
Sell
Hold
Buy
Revenue (MM, JPY)

2018

3.7K

2019

4.4K

2020

6.0K

2021(E)

4.3K
EPS (JPY)

2018

845.170

2019

401.630

2020

-76.310

2021(E)

136.799
株価売上高倍率(過去12カ月)
--
株価売上高倍率(過去12カ月)
0.11
株価純資産倍率(四半期)
0.59
株価キャッシュフロー倍率
8.07
総負債/総資本(四半期)
116.20
長期負債/資本(四半期)
58.44
投資利益率(過去12カ月)
-1.08
自己資本利益率(過去12カ月)
-0.61

最新ニュース

最新ニュース

今日の株式見通し=続伸、緊急事態宣言解除が支援 薄商い

きょうの東京株式市場で日経平均株価は、続伸が想定されている。緊急事態宣言が全国で解除されたことを受け、経済活動再開への期待が高まり幅広い銘柄で買いが先行するとみられる。ただ、前日の米国株式市場はメモリアルデー(戦没将兵追悼記念日)に伴い休場となったことから、海外勢の参加が限られ、商いは細りそうだ。

ホットストック:国際帝石など石油関連がしっかり、原油価格30ドル回復を材料視

国際石油開発帝石、出光興産、JXTGホールディングスなど石油関連株が総じてしっかり。午前9時15分現在、東証33業種で工業、石油・石炭製品が値上がり第1位、第2位を占めている。原油価格が1バレル=30ドル台を回復してきたことが材料視された。

海外からの投資で重点審査、518社が対象 トヨタなど大手ずらり

財務省は8日、外国投資家による日本企業への出資規制を強化する改正外為法が同日施行されたのに合わせ、外国人投資家が投資する際に届出対象となる上場企業を公表した。

新型コロナで上場企業の売上高2兆円超が消失=東京商工リサーチ

東京商工リサーチは22日 新型コロナウイルス感染拡大が上場企業の業績にどう影響しているかについての調査結果を発表した。21日までに売上高や利益の下方修正を開示した上場企業は265社にのぼり、売上高が2兆0954億円、最終利益は1兆7013億円が消失したという。

日経平均は3日続落、原油安と米株安を嫌気 リスクオフムード

東京株式市場で日経平均は3日続落した。原油安や前日の米国安などを嫌気し、主力株を中心に幅広く売られた。日経平均は1万9000円近辺での一進一退が継続し、方向感に欠ける値動きとなった。

ホットストック:出光興産は続落、20年3月期業績予想の下方修正を嫌気

出光興産は続落。21日、2020年3月期の連結営業損益予想を1650億円の黒字から50億円の赤字に下方修正すると発表したことなどが嫌気されている。燃料油セグメントにおける在庫影響の損失拡大や原油価格急落によるタイムラグ影響で約1100億円悪化するほか、石油化学製品マージンの縮小を見込む。期末配当80円(年間配当160円)の予想は変更しない。

出光興産、20年3月期当期損益予想を250億円の赤字に修正=従来1000億円の黒字

出光興産<5019.T>は21日、2020年3月期の連結決算の業績予想を下方修正すると発表した。原油価格急落などの影響で、営業損益は1650億円の黒字から50億円の赤字に、当期損益は1000億円の黒字から250億円の赤字に修正した。期末配当80円(年間配当160円)の予想は変更しない。

ホットストック:石油関連株が安い、米原油先物の暴落を嫌気

石油関連株は安い。石油資源開発、国際石油開発帝石は2%超安となっているほか、コスモエネルギーホールディングス、出光興産、JXTGホールディングスも軟調に推移している。20日の米国株式市場で、原油先物が史上初のマイナス圏に陥ったことが嫌気されている。

〔マーケットアイ〕株式:日経平均・日足は「中陰線」、「大底とは言えない」との声

<16:01> 日経平均・日足は「中陰線」、「大底とは言えない」との声 日経平均・日足は「中陰線」。ほぼ上ヒゲがない「寄り付き坊主」に近い形状で、投資家の強い失望感 を表している。騰落レシオ(東証1部、25日平均)が56%台、25日移動平均線からの下方乖離率は1 2.95%となるなど、いずれも売られ過ぎを示唆しており、短期的に自律反発を期待するタイミングでは ある。 ただ、米国株が下落基調を強める中、日経平均は「大底とは言えない」(国内証券)との声もある。ボ リンジャーバンドのマイナス3シグマに沿う形で一段の下値模索となる可能性もある。...

〔マーケットアイ〕株式:新興株市場は大幅続落、マザーズ指数9%超安 海外投資家の売り

<15:05> 新興株市場は大幅続落、マザーズ指数9%超安 海外投資家の売り  新興株市場で、日経ジャスダック平均、東証マザーズ指数はともに大幅続落した。新型コロナウイルス による世界経済への影響が懸念される中、原油価格が急落し、世界的にリスク回避姿勢が強まった。市場か らは「レバレッジを高めていた個人投資家は先々週の金曜日に投げさせられており、今は海外投資家や機関 投資家が投げ売りしている」(松井証券のシニアマーケットアナリスト、窪田朋一郎氏)との声が出ていた 。 マザーズ市場では、そーせいグループ 、メルカリ など時価総額上位銘柄が...

〔マーケットアイ〕株式:日経平均は1万9500円台後半、今晩も米国株安との見方も

<14:45> 日経平均は1万9500円台後半、今晩も米国株安との見方 も  日経平均は1万9500円台後半で推移している。市場では「今晩の米国株市場でも大幅安が警戒され ており、押し目買いを狙えるような地合いではない。為替の急速な円高ドル安も、想定為替レートを109 円近辺で見込んでいる製造業は大きな打撃を受ける。減益は回避できそうにない」(国内証券)との声が出 ていた。 <12:49> 日経平均は戻り鈍い、投資家心理は冷え込み  日経平均は1万9500円台半ばで推移している。後場寄りでやや下げ幅を縮小したものの、戻りは限 定的。市場...

〔マーケットアイ〕株式:日経平均は戻り鈍い、投資家心理は冷え込み

<12:49> 日経平均は戻り鈍い、投資家心理は冷え込み  日経平均は1万9500円台半ばで推移している。後場寄りでやや下げ幅を縮小したものの、戻りは限 定的。市場からは「日銀のETF(上場投資信託)買いが意識されたが、この下げの勢いは止まりそうにな い。投資家心理は冷え込んでいる」(国内証券)との声が出ていた。 <11:48> 前場の日経平均は大幅続落、1276円安 原油価格急落や円高進行にらみ  前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比1276円68銭安の1万9473円07銭となり、大 幅続落した。原油価格の急落と為替の円高進行に...

前場の日経平均は大幅続落、1276円安 原油価格急落や円高進行にらみ

前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比1276円68銭安の1万9473円07銭となり、大幅続落した。原油価格の急落と為替の円高進行に伴って朝方から全面安の展開。心理的節目の2万円を下抜けても下げ止まらず、1万9500円を割り込んだ。2019年1月4日以来約1年2カ月ぶりの安値を付けている。

〔マーケットアイ〕株式:日経平均は1100円超安に下げ拡大、石油関連株が大幅安

<10:57> 日経平均は1100円超安に下げ拡大、石油関連株が大幅安 日経平均は下げ幅を拡大、1100円超安の1万9500円半ばを推移している。東 証33業種では、鉱業 と石油・石炭製品 がそれぞれ値下がり率1、 2位となっている。個別では国際石油開発帝石 、コスモエネルギーホールディン グス 、出光興産 、JXTGホールディングス などの石油関連株 が大幅安となっている。 「OPECプラス」の協調減産協議の決裂やサウジアラビアの原油大幅増産計画など を受け、原油価格が急落したことが嫌気されている。値下げ競争が始まるとの見方が浮上 しており...

石油関連株が大幅安、協調減産協議決裂で原油価格急落

9日の株式市場で石油関連株が大幅安。国際石油開発帝石<1605.T>が一時15%超安となっているほか、コスモエネルギーホールディングス<5021.T>が一時13%超安。「OPECプラス」の協調減産協議の決裂やサウジアラビアの原油大幅増産計画などを受け、原油価格が急落したことが嫌気されている。出光興産<5019.T>やJXTGホールディングス<5020.T>も売られている。

ホットストック:石油関連株は堅調、化学工業や運輸関連は弱含み

JXTGホールディングス、出光興産、コスモエネルギーホールディングス、富士石油、共栄タンカーなどの石油関連株は堅調。米国がイラクでイラン革命防衛隊の司令官を殺害したことを受け、中東地域での紛争激化により世界的な原油供給が混乱するとの懸念が強まっていることを背景に買われている。

14日の主な自社株買い・消却、株式分割など一覧

14日に自社株買いや消却、株式分割を発表した主な企業の一覧は以下の通り。  <自社株買い> ・トミタ 、公開買い付けにより、自己保有株を除く発行済株式総数の8.4 7%にあたる47万株株の自社株買いを実施へ。買い付け価格は1株当たり888円で、 諸費用を含めた総額は4億4086万円。取得期間は11月15日から12月12日。 ・プレミアグループ 、自己保有株を除く発行済株式総数の4.5%にあたる 60万株、取得総額12億円を上限とする自社株買いを実施へ。取得期間は11月15日 から2020年3月24日。 ・イボキン 、自己保有株を除く発行済株式総数...

サウジ産原油、アジアへの安定供給は確保される見通し=関係筋

関係筋によると、サウジアラビアの国営石油会社サウジアラムコは、少なくともアジア製油会社6社に対して、10月の原油供給量に変更はないと伝えた。サウジ産原油の輸出先の70%以上を占めるアジアで、原油の安定供給はおおむね確保される見通し。

ホットストック:原油関連株が堅調、中東の地政学リスクを意識

原油関連株が堅調。国際石油開発帝石、出光興産、石油資源開発は一時5%超える上昇となったほか、JXTGホールディングスやコスモエネルギーホールディングスなどもしっかり。東証33業種では、鉱業、石油・石炭が値上がり率1、2位。イランが米軍の無人偵察機を撃墜したことを受け、中東の地政学リスクの高まりが懸念されている。米WTI原油先物が5月末の水準まで戻してきており、原油関連の押し上げ要因となっている。

日経平均は3日ぶり反発、為替の落ち着きが安心材料 主力株に買い戻し

東京株式市場で日経平均は3日ぶりに反発した。オマーン沖での石油タンカー攻撃などで地政学リスクが意識されたが、ドル/円の落ち着いた動きが安心材料となった。朝方のメジャーSQ(特別清算指数)算出を無難に通過したことで、目先の需給懸念も後退。信用売り残の多い主力株などに買い戻しが入った。来週の米連邦公開市場委員会(FOMC)を控えて積極的な売買は手控えられ、後場は狭いレンジでもみあった。

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