5020.T
現在値
463.50JPY変化
-4.00(-0.86%)出来高
4,214,700本日のレンジ
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472.0052週レンジ
-
520.50∙ 約20分前の相場を表示しています。
前日終値 | 467.50 |
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始値 | 470.00 |
出来高 | 4,214,700 |
3か月平均出来高 | 473.56 |
高値 | 472.00 |
安値 | 462.40 |
52週高値 | 520.50 |
52週安値 | 348.90 |
発行済株式数 | 3,210.67 |
時価総額 | 1,540,845.00 |
予想PER | 10.81 |
配当利回り | 4.61 |
Eneos To Sell Chita Petrochemicals Plant In Central Japan To Idemitsu Kosan
Eneos Holdings: Booked 69.4 Billion Yen Impairment Loss On Its Stake In Caserones Copper Mine In Chile In Oct-Dec Quarter
Eneos Executive Says Its Refineries' Run Rate In Q1 Came At 68% And Expects The Rate To Continue If Current Demand For Oil Products Stays Steady
ENEOSホールディングス(旧名:JXTGホールディングス)は、エネルギー事業、石油・天然ガス開発事業及び金属事業を行う。【事業内容】3つの事業セグメントで構成される。エネルギーセグメントは、石油の精製・販売、潤滑油、基礎化学品、機能化学品、ガス、石炭、電気及び新エネルギー等の製品の提供、並びに液化天然ガス(LNG)開発会社への出資等を行う。石油・天然ガス開発セグメントは、石油・天然ガスの探鉱・開発・生産を行う。金属セグメントは、非鉄金属製品及び電材加工製品の製造・販売、非鉄金属資源の開発・採掘、非鉄金属リサイクル及び産業廃棄物処理、並びにチタン及び電線の製造・販売等を行う。また、アスファルト舗装、土木工事、建築工事、陸上運送、不動産賃貸、資金調達等のグループ共通業務を行う。
業種
Oil & Gas Operations
連絡先
ENEOS Bldg., 1-1-2, Ote-machi
CHIYODA-KU, TKY
100-8162
Japan
+81.3.62575050
https://www.hd.eneos.co.jpエグゼクティブリーダーシップ
Tsutomu Sugimori
Chairman of the Board, Chief Executive Officer, Representative Director
Katsuyuki Ohta
President, Executive President, President & Executive President of Subsidiary, Representative Director
Hiroshi Hosoi
President & Executive President of Subsidiary, Non-Executive Director
Seiichi Murayama
President & Executive President of subsidiary, Non-Executive Director
Hiroji Adachi
Executive Vice President, Chief Digital Officer, Executive Vice President of Subsidiary, Director
株価売上高倍率(過去12カ月) | -- |
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株価売上高倍率(過去12カ月) | 0.20 |
株価純資産倍率(四半期) | 0.67 |
株価キャッシュフロー倍率 | 21.92 |
総負債/総資本(四半期) | 117.48 |
長期負債/資本(四半期) | 83.56 |
投資利益率(過去12カ月) | -5.06 |
自己資本利益率(過去12カ月) | -3.08 |
石油関連株が軟調に推移している。INPEXが2%超安、石油資源開発が1%超安での推移となっているほか、コスモエネルギーホールディングス、ENEOSホールディングス、出光興産もさえない。5日の取引で原油先物相場が4%超の下落となったことが嫌気されている。
東日本大震災から10年、大地震とその後の津波で生産が影響を受けた教訓から、企業は自社の被害への備えだけでなく、複雑に絡み合ったサプライチェーン(供給網)の維持に腐心している。震災以降、仕入れ情報の「見える化」が進み、生産復旧までに必要な在庫量の把握や、想定以上の被害を受けた場合に代替生産できる体制を整備する動きが出ている。
石油関連株がしっかり。石油資源開発、国際石油開発帝石がともに2%超高で推移しているほか、コスモエネルギーホールディングス、富士石油、ENEOSホールディングスなどもしっかり。
石油関連株はしっかり。石油資源開発、国際石油開発帝石はともに2%超高での推移となっており、東証33業種の中で鉱業は値上がり率第3位。そのほか、コスモエネルギーホールディングス、ENEOSホールディングスなども買われている。米長期金利の高止まりを受け、景気敏感株物色の一環として買われている。
ENEOSホールディングスは10日、20年4―12月期(国際会計基準)の連結営業利益が1337億円(前年同期比39.6%減)、純利益は670億円(同46.2%減)になったと発表した。新型コロナウイルス感染症の影響による需要減少や原油価格下落に伴う石油製品販売価格下落が影響している。また、チリのカセロネス銅鉱山については、10―12月期に694億円の減損損失を計上した。
ENEOSホールディングスの田中総一郎・常務執行役員は10日の決算会見で、今夏に開催が予定されている東京五輪・パラリンピックが中止や延期となっても、決算上、直接大きな影響が出ることはないと述べた。
ENEOSホールディングスは10日、20年4―12月期(国際会計基準)の連結営業利益が1337億円(前年同期比39.6%減)、純利益は670億円(同46.2%減)になったと発表した。新型コロナウイルス感染症の影響による需要減少や原油価格下落に伴う石油製品販売価格下落が影響している。
日本オリンピック委員会(JOC)の山下泰裕会長は9日の記者会見で、東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長が「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」などと発言したことを巡り、「オリンピズムの根本精神に反するもので、極めて不適切であったと改めて強調したい」と述べた。
石油関連株は軟調。国際石油開発帝石、石油資源開発は2%超安での推移となっており、東証33業種の中で鉱業は値下がり率トップ。そのほか、コスモエネルギーホールディングス、ENEOSホールディングス、出光興産なども安い。感染速度が速いとみられる新型コロナウイルスの変異種発生を受け、英国の大部分でロックダウン(都市封鎖)が導入され、欧州各地でも規制が強化されたことから需要回復を巡る懸念が高まっている。
出光興産、ENEOSホールディングス、コスモエネルギーホールディングスなどの石油・石炭製品関連はしっかり。米追加景気対策への期待や中国とインドでの記録的な精製需要を受け、17日の米WTI原油先物が一時48.59ドルまで上昇。北海ブレント先物とともに9カ月ぶりの高値を付けたことが好感されている。
トヨタ自動車や三井住友フィナンシャルグループなど9社が理事会員となり、自動車、インフラ、金融、商社などの企業が業界の垣根を超えて水素サプライチェーン形成を推進するための協議会を立ち上げた。7日時点で88社が会員企業として参画。来年2月には政府に政策提言を行う予定としている。
石油関連株は軟調。石油資源開発、国際石油開発帝石はマイナス圏での推移となっており、東証33業種の中で鉱業は値下がり率トップ。そのほか、出光興産、ENEOSホールディングス、コスモエネルギーホールディングスなども安い。石油輸出国機構(OPEC)とロシアなど非加盟産油国で構成する「OPECプラス」が2021年の生産体制を話し合う会合を1日から3日に延期したとロイターが報じ、これを受けて原油先物価格が下落したことが嫌気されている。
ENEOSホールディングス<5020.T>は11日、2021年3月期の営業利益予想を2000億円に上方修正すると発表した。従来予想は1100億円だった。
石油関連株が急騰。国際石油開発帝石は5%、石油資源開発は4%を超す上昇となっている。米WTI原油先物が急騰したことなどが好感されている。
三井金属は9日、チリのカセロネス銅鉱山の権益(25.87%)を2020年度末をめどにJX金属に譲渡することで基本合意したと発表した。
ENEOSホールディングス<5020.T>は27日、石油化学製品などを手掛ける愛知県の知多製造所を、2021年10月をめどに停止すると発表した。また、生産を停止した後の製造設備について、一部を出光興産 <5019.T>へ譲渡する方向で協議することで合意した。
ENEOSホールディングス<5020.t>の大田勝幸社長はロイターのインタビューに応じ、国内石油需要の回復には時間がかかるとし、製油所の再構築を含め、デジタル化や環境など、長期ビジョンで掲げた対応を加速化させる必要があるとの認識を示した。将来に向け、次世代型エネルギーに積極投資し、異業種との連携なども視野に入れていくという。
国際石油開発帝石、JXTGホールディングスなど原油関連株がさえない。米国時間の原油先物が5%超下落したことが嫌気された。
国際石油開発帝石、JXTGホールディングスなど石油関連株が堅調に推移している。原油減産延長に関する報道が手掛かりにされた。
JXTGホールディングス<5020.T>(JXTGHD)は20日、2021年3月期(今期)の当期利益(国際会計基準)は400億円となる見込みだと発表した。新型コロナウイルス感染拡大の影響に伴う石油製品などの需要減退は、9月ごろまで続くとみている。リフィニティブがまとめたアナリスト8人による当期利益予想の平均は1629億円となっている。
金融情報はリフィニティブから。すべての情報は少なくとも20分遅れで表示されています。