5020.T
現在値
479.10JPY変化
-4.60(-0.95%)出来高
22,758,900本日のレンジ
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487.8052週レンジ
-
580.80∙ 約20分前の相場を表示しています。
前日終値 | 483.70 |
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始値 | 485.00 |
出来高 | 22,758,900 |
3か月平均出来高 | 336.18 |
高値 | 487.80 |
安値 | 478.80 |
52週高値 | 580.80 |
52週安値 | 436.40 |
発行済株式数 | 3,014.57 |
時価総額 | 1,466,990.00 |
予想PER | 7.28 |
配当利回り | 4.55 |
JX President: Tantalum And Titanium Are Expected To Be Our Rare Metal Focus For Next 3 Years
Eneos President: JX Nippon Mining & Metals Is Shifting Its Focus To Downstream Businesses From Upstream Operations
Japan's ENEOS Says To Prepare Listing Of Its Metal Unit, JX Nippon Mining & Metals
ENEOSホールディングス(旧名:JXTGホールディングス)は、エネルギー事業、石油・天然ガス開発事業及び金属事業を行う。【事業内容】3つの事業セグメントで構成される。エネルギーセグメントは、石油の精製・販売、潤滑油、基礎化学品、機能化学品、ガス、石炭、電気及び新エネルギー等の製品の提供、並びに液化天然ガス(LNG)開発会社への出資等を行う。石油・天然ガス開発セグメントは、石油・天然ガスの探鉱・開発・生産を行う。金属セグメントは、非鉄金属製品及び電材加工製品の製造・販売、非鉄金属資源の開発・採掘、非鉄金属リサイクル及び産業廃棄物処理、並びにチタン及び電線の製造・販売等を行う。また、アスファルト舗装、土木工事、建築工事、陸上運送、不動産賃貸、資金調達等のグループ共通業務を行う。
業種
Oil & Gas Operations
連絡先
ENEOS Bldg., 1-1-2, Ote-machi
CHIYODA-KU, TKY
100-8162
Japan
+81.3.62575050
https://www.hd.eneos.co.jpエグゼクティブリーダーシップ
Tsutomu Sugimori
Chairman of the Board, Group Chief Executive Officer, Representative Director
Takeshi Saito
President, Executive President, President and Executive President of Subsidiary, Representative Director
Katsuyuki Ohta
Vice Chairman of the Board
Seiichi Murayama
President & Executive President of subsidiary, Non-Executive Director
Toshiya Nakahara
President and Executive President of Subsidiary, Non-Executive Director
株価売上高倍率(過去12カ月) | 11.15 |
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株価売上高倍率(過去12カ月) | 0.10 |
株価純資産倍率(四半期) | 0.51 |
株価キャッシュフロー倍率 | 2.65 |
総負債/総資本(四半期) | 124.50 |
長期負債/資本(四半期) | 85.06 |
投資利益率(過去12カ月) | 3.37 |
自己資本利益率(過去12カ月) | 2.07 |
東京株式市場で日経平均は、前営業日比4円54銭高の2万9126円72銭と、小反発で取引を終えた。指数寄与度の大きい半導体関連株の上昇が下値を支えた一方、高値警戒感や為替の円高が重しとなり、方向感を欠く値動きとなった。
ENEOSホールディングスが後場に急伸している。株価は一時5%高となり、年初来高値を更新した。同社は11日、一部で新規上場(IPO)も視野と報じられていたJX金属の株式上場の準備を開始することを決定したと発表し、手掛かりになった。
ENEOSホールディングスと同社の完全子会社JX金属は11日、JX金属の東京証券取引所への上場準備開始を決定したと発表した。上場時期や上場する市場は未定。
4月に入り海外勢の日本株買いが強まってきた。日本株市場の相対的な底堅さに注目し、バリュー株を中心にポジションを再構築しているとの見方が多い。米著名投資家ウォーレン・バフェット氏の強気姿勢が報じられたこともあり、市場では「次の手」を探る動きも活発化している。
ENEOSホールディングスは13日、従来から公表していた子会社のミャンマー石油・天然ガス事業からの撤退について、12日付で同国政府の承認手続きが完了したと発表した。連結業績への影響は軽微と見込んでいるという。
ENEOSホールディングスは13日、従来から公表していた子会社のミャンマー石油・天然ガス事業からの撤退について、12日付で同国政府の承認手続きが完了したと発表した。連結業績への影響は軽微と見込んでいるという。
ENEOSホールディングスは28日、子会社のJX金属を通じて保有するチリのカセロネス銅鉱山運営子会社「SCM Minera Lumina Copper Chile(MLCC)」の株式の51%について、カナダ拠点の資源グループLundin傘下のLundin Miningに売却すると発表した。
きょうの東京株式市場で日経平均株価は、もみ合いが予想されている。新規材料が乏しいことから、一進一退の値動きとなりそうだ。前日の米株安が重しになるとみられる一方、決算を手掛かりにした個別銘柄への買いが指数を支えるとの指摘もある。東京エレクトロンは前日、2023年3月期の連結営業利益見通しを上方修正し、半導体関連銘柄には買いが入るとみられている。
タツタ電線が買い気配となっている。ENEOSホールディングスが21日、子会社のJX金属がタツタ電線の株式を公開買い付け(TOB)により取得すると発表し、手掛かりになっている。買い付け価格は1株720円で、12月21日の終値414円を73.9%上回る。2023年6月に開始する予定。
ENEOSホールディングスは21日、子会社のJX金属がタツタ電線の株式を公開買い付け(TOB)により取得すると発表した。買い付け価格は1株720円で、12月21日の終値414円を73.9%上回る。2023年6月に開始する予定。
日本政府が、極東ロシアの石油・天然ガス開発事業「サハリン2」から原油を購入するよう主要石油元売り会社に打診していることが分かった。事情を知る複数の関係者がロイターに明らかにした。サハリン2での天然ガスの安定生産を続けるため、生産過程で産出される原油の買い手がつかなくなった場合に備えた対応という。
ENEOSホールディングスは21日、杉森務前会長グループ最高経営責任者(CEO)の辞任について「元会長が不適切な言動に及んだと判断し、社長から辞任を求めた」と明らかにした。
石油株が売り優勢となっている。INPEX、石油資源開発、ENEOSホールディングスなどセクター主力が総じて気配を切り下げて始まった。原油先物価格の大幅下落が嫌気されている。
INPEXが堅調に推移している。原油価格の大幅上昇を材料視した。石油資源開発、ENEOSホールディングスなど他の石油株も総じて高い。
ENEOSホールディングスは12日、杉森務会長グループ最高経営責任者(CEO、66)が同日付で代表取締役と取締役を辞任すると発表した。一身上の都合で、本人から申し出があったという。子会社ENEOSの代表取締役・取締役も辞任した。
ENEOSホールディングスは12日、杉森務会長グループ最高経営責任者(CEO)が同日付で代表取締役と取締役を辞任すると発表した。一身上の都合としている。子会社ENEOSの代表取締役・取締役も辞任した。
きょうの東京株式市場で日経平均株価は、反発が想定されている。米消費者物価指数(CPI)や卸売物価指数(PPI)が市場予想を下回って金融引き締めへの過度な警戒感が和らぎ株価が大幅上昇となった米国市場の流れが波及し、2万8000円の大台を再び回復するとみられている。ただ、米国のインフレは引き続き高水準となっており、買い一巡後は伸び悩みが見込まれている。
東京株式市場で日経平均は、前営業日比243円67銭高の2万8175円87銭と、3日続伸して取引を終えた。値がさの半導体株などが買われて指数を押し上げたほか、好業績銘柄が物色された。心理的節目2万8000円を上回り、6月9日以来の高値に上昇した。
石油連盟の杉森務会長(ENEOSホールディングス会長・グループCEO)は20日の会見で、当面の原油価格について「1バレル100―110ドルで荒い値動きを想定している」との見方を示した。
トヨタ自動車が主導する商用車の技術開発会社「コマーシャル・ジャパン・パートナーシップ・テクノロジーズ(CJPT)」は19日、物流効率化に向けた社会実装プロジェクトを福島県と東京都で2023年1月から始めると発表した。燃料電池車(FCV)や電気自動車(EV)による商用電動車を計約580台導入し、最適な充電・水素充填タイミングや運送経路などを提案するエネルギーマネジメントシステム(EMS)の構築を図る。
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