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マツダ株式会社

7261.T

現在値

951.00JPY

変化

-18.00(-1.86%)

出来高

3,809,500

本日のレンジ

951.00

 - 

965.00

52週レンジ

855.40

 - 

1,370.00

∙ 約20分前の相場を表示しています。

価格

前日終値
969.00
始値
963.00
出来高
3,809,500
3か月平均出来高
63.94
高値
965.00
安値
951.00
52週高値
1,370.00
52週安値
855.40
発行済株式数
629.79
時価総額
600,845.60
予想PER
--
配当利回り
3.68

次のエベント

Q3 2020 Mazda Motor Corp Earnings Release

適時開示

その他

ACCC Says Toyota, Mazda, Suzuki Issued Voluntary Recalls Of More Than 18,000 Vehicles

Mazda Reports U.S. December Sales Results

Mazda Reports November Sales Results

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マツダ株式会社とは

マツダグループは主として、自動車及び同部品の製造・販売、並びにこれらに関連した事業を行う。【事業内容】日本、北米、欧州、その他の地域4つの地域別セグメントで構成される。乗用車及びトラックの製造・販売などを行う。主要製品には、四輪自動車、ガソリンレシプロエンジン、ディーゼルエンジン、自動車用手動・自動変速機などがある。

連絡先

3-1, Shinchi, Fuchu-cho

+81.82.2821111

http://www.mazda.co.jp/

エグゼクティブリーダーシップ

Masamichi Kogai

Chairman of the Board, Representative Director

Akira Marumoto

President, Chief Executive Officer(CEO), Representative Director

Kiyoshi Fujiwara

Executive Vice President, Representative Director

Nobuhide Inamoto

Senior Managing Executive Officer, Director

Akira Koga

Senior Managing Executive Officer, Director

統計

3.65 mean rating - 17 analysts
Sell
Hold
Buy
Revenue (MM, JPY)

2017

3.2K

2018

3.5K

2019

3.6K

2020(E)

3.5K
EPS (JPY)

2017

156.870

2018

182.930

2019

100.790

2020(E)

74.032
株価売上高倍率(過去12カ月)
10.75
株価売上高倍率(過去12カ月)
0.17
株価純資産倍率(四半期)
0.50
株価キャッシュフロー倍率
4.09
総負債/総資本(四半期)
52.16
長期負債/資本(四半期)
38.97
投資利益率(過去12カ月)
3.10
自己資本利益率(過去12カ月)
2.03

最新ニュース

最新ニュース

特集巨災リスク:首都圏浸水の危機シナリオ、荒川氾濫なら被害90兆円規模に

急激な気候変動が引き起こす大規模水害が、日本の新たな国家的リスクとして急浮上している。2019年と18年は列島各地に台風や河川氾濫などによる甚大な被害が広がり、政府の統計によると、その経済的損失は過去50年超で3指に入る規模に達した。

〔表〕2019年の米乗用車・ライトトラック販売台数(メーカー別)

AUTOMAKER 2019 2018 PCT CHNG 1 General Motors 2,887,046 2,954,037 -2.3 2 Ford Motor 2,422,698 2,497,318 -3.0 3 Toyota Motor^ 2,383,349 2,426,673 -1.8 4 Fiat Chrysler 2,203,663 2,235,204 -1.4 5 Honda Motor^^ 1,608,170 1,604,828 0.2 6 Nissan^^^ 1,345,681 1,493,877 -9.9 7 Subaru...

展望2020:自動車の主要市場は伸びず、貿易問題と環境費重荷に

2020年も自動車業界の先行き不透明感は強い。世界の景気減速リスクは拭えず、主要市場の新車販売は伸びが見込めそうにない。対米貿易問題では来秋の米大統領選挙を前にトランプ氏の揺さぶりも懸念され、環境対応の費用や最新技術への投資負担が自動車メーカー各社に重くのしかかる。収益環境は一段と厳しくなりそうだ。

日本の自動車7社、10月世界生産は前年割れ

トヨタ自動車<7203.T>(日野自動車、ダイハツ工業含む)など大手自動車メーカー7社が28日公表した2019年10月の世界生産は、全社が前年同月を割り込んだ。このうち、国内生産も全社がマイナスで、消費増税に伴う買い控えや台風による生産停止が響いた。東南アジア地域での低迷などを背景に、各社の海外生産も落ち込んだ。

米テスラのセダン2車種、有力専門誌の「推奨」評価を回復

米有力専門誌「コンシューマー・リポート」が14日公表した自動車ブランドの信頼調査で、米電気自動車(EV)大手テスラのセダン、「モデル3」と「モデルS」が「推奨」の評価を回復した。

自動車大手、トランプ氏の車関税巡る判断先送り見込む=関係者

自動車大手はトランプ大統領が今週、欧州連合(EU)と日本から輸入する自動車および自動車部品に関税を発動するかどうかの判断を再び先送りすると見込んでいる。業界関係者5人がロイターに語った。

マツダ、円高で今期営業益予想27%減に修正 世界販売計画6万台超下振れ

マツダ<7261.T>は1日、2020年3月期(今期)の連結業績予想を下方修正したと発表した。営業利益は前年比27%減の600億円となる見通し。従来は同34%増の1100億円を見込んでいた。為替相場で米ドルやユーロなどが円高に推移しており、前提為替レートを見直したことが響く。

BRIEF-藤原マツダ副社長:他社との合併や資本提携は不要、今の仲間大事に独自技術の開発進める

* 藤原マツダ副社長:他社との合併や資本提携は不要、今の仲間大事にして独自技術の開発を進める方針不変 * 藤原マツダ副社長:マツダは今後もプレミアム・高価格路線をとるつもりはない *この記事の詳細はこの後送信します。新しい記事は見出しに「UPDATE」と表示します。

マツダ、円高で今期営業益予想27%減に修正 世界販売計画6万台超下振れ

マツダは1日、2020年3月期連結業績予想を下方修正したと発表した。営業利益は前年比27%減の600億円となる見通し。従来は同33.6%増の1100億円を見込んでいた。為替相場で米ドルやユーロなどが円高に推移しており、前提レートを見直したことが響く。

米加州の排ガス規制訴訟、トヨタやGMが再びトランプ政権を支持

米カリフォルニア州による自動車の排ガス基準の独自規制に対し、トランプ政権が州権限の取り消しを求めている問題で、トヨタ自動車<7203.T>など複数のメーカーが、追加の2つの訴訟で政権側を支持する意向を示した。

マツダ「概ね近い数値」、通期2─3割営業減益に下方修正との報道で

マツダ<7261.T>は1日、日本経済新聞が報じた同社の業績について、同社が公表したものではないが、「概ね報道に近い数値を見込んでいる」とのコメントを出した。マツダはきょう午後、2020年3月期第2・四半期決算を発表する予定。

主要決算銘柄/リフィニティブ予想

1日に決算が発表される主な上場企業のリフィニティブアナリスト予想コンセンサスは以下の通り。(31日時点) 銘柄 決算期 利益(億円) アナリス データ ト(人) マツダ 20年3月期 729(営業) 20 reuters://realtime/ric=7261.T/verb=CompanyData

豪当局がマツダの現地法人を提訴、消費者に誤解招く説明

オーストラリア競争消費者委員会(ACCC)は31日、消費者に誤解を招く説明をしたとして、マツダ<7261.T>の現地法人マツダ・オーストラリアを提訴した。

自動運転技術の完成度は道半ば=デンソー幹部

デンソー<6902.T>の自動運転技術の開発拠点「グローバル・R&D・トーキョー」(東京・港)を総括する執行職の隈部肇氏がロイターのインタビューに応じ、目標とする自動運転技術の完成度は「まだ道半ば」との認識を示した。自動運転の社会実装に向けた法整備や国際的なルールづくりが進められているが、「法規制がクリアできれば、すぐに自動運転車を出せるという技術レベルにはまだ来ていない」と語った。

マツダ、初の量産EV「MX―30」世界初公開 来年欧州へ投入

マツダ<7261.T>は23日、報道陣向けに公開された東京モーターショーで、同社初となる量産電気自動車(EV)「MX―30」を世界で初めて公開した。2020年に欧州で発売する予定で、同日から欧州での予約受注を始める。ドイツでの価格は3万3990ユーロ(約400万円)。

UPDATE 1-〔表〕9月の米乗用車・ライトトラック販売台数(メーカー別)

(情報を更新しました) [2日 ロイター] - AUTOMAKER SEPTEMBER 2019 SEPTEMBER 2018 PCT CHNG 1 Toyota Motor^ 169,656 203,100 -16.5% 2 Honda Motor Co^^^ 113,925 132,668 -14.1% 3 Nissan^^ 101,244 122,819 -17.6% 4 Hyundai 51,951 56,940 -8.8% 5 Subaru 51,659 57,044 -9.4% 6 Kia 44,619 51,503 -13.4%...

9月国内新車販売12.9%増、軽には一定の増税前駆け込み需要も

9月の国内新車販売(軽自動車を含む)は前年同月比12.9%増の54万8209台で3カ月連続プラスだった。新型車の販売が好調で、軽自動車、登録車ともに2桁増となった。特に軽自動車には消費増税を前にした一定の駆け込み需要があった。

トヨタの子会社になる話ない=資本業務提携でSUBARU社長

SUBARU<7270.T>の中村知美社長は27日、都内で記者団に対し「トヨタ自動車<7203.T>とは、グループ入りや子会社化といった話は一切していない」と語った。SUBARUは同日、トヨタと新たな資本業務提携に合意したと発表していた。

UPDATE 2-トヨタがSUBARUに追加出資へ、持分法適用会社に=関係筋

トヨタ自動車がSUBARU(スバル)に追加出資し、持分法適用会社にする方針であることが分かった。複数の関係者が27日、明らかにした。出資比率は現在の約16.8%から20%以上に引き上げる。スバルもほぼ同額を投じてトヨタ株を新たに取得する。相互出資で関係を深め、次世代技術を中心とした協業を強化する狙いだ。

自工会、来期も会長はトヨタ社長に 東京五輪・パラ控え

日本自動車工業会(自工会)は26日、トヨタ自動車<7203.T>の豊田章男社長が会長職を来期も続けることを決めた。自工会の永塚誠一副会長・専務理事が26日の記者会見で明らかにした。同日の理事会で決議した。

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