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スズキ株式会社

7269.T

現在値

4,713.00JPY

変化

62.00(+1.33%)

出来高

1,296,600

本日のレンジ

4,584.00

 - 

4,718.00

52週レンジ

2,438.00

 - 

5,816.00

∙ 約20分前の相場を表示しています。

価格

前日終値
4,651.00
始値
4,665.00
出来高
1,296,600
3か月平均出来高
30.88
高値
4,718.00
安値
4,584.00
52週高値
5,816.00
52週安値
2,438.00
発行済株式数
485.56
時価総額
2,284,098.00
予想PER
17.62
配当利回り
1.59

次のエベント

Suzuki Motor Corp Annual Shareholders Meeting

適時開示

その他

Suzuki Halts Operations At 2 Myanmar Plants After Coup - Kyodo

Suzuki Motor CEO: Will Start Production At New Gujarat Plant From April, Does Not Depend On State Of Coronavirus Pandemic

Suzuki resumes two-shift production at its Hungarian plant on Monday

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スズキ株式会社とは

スズキグループは、二輪車、四輪車及び船外機・電動車両・住宅他の製造販売を主な内容とし、さらに各事業に関連する物流及びその他のサービス等の事業を行う。【事業内容】3つの事業セグメントで構成される。四輪事業は、主に軽自動車、小型自動車、普通自動車、福祉車両及び部品、アクセサリー等の製造・販売、並びにアフターサービス及び物流サービスの提供を行う。二輪事業は、主に二輪車、バギー及び部品、アクセサリー等の製造・販売を行う。マリン事業他は、船外機の製造・販売、電動車いすの販売、住宅の販売を行う。

業種

Auto & Truck Manufacturers

連絡先

300, Takatsuka-cho, Minami-ku

HAMAMATSU-SHI, SZK

432-8611

Japan

+81.53.4402061

http://www.suzuki.co.jp/

エグゼクティブリーダーシップ

Osamu Suzuki

Chairman of the Board, Representative Director

Toshihiro Suzuki

President, Representative Director

Yasuhito Harayama

Vice Chairman of the Board, Representative Director

Ryo Kawamura

Director of Finance

Kenichi Ayukawa

Vice President, President of Subsidiary

統計

2.28 mean rating - 18 analysts
Sell
Hold
Buy
Revenue (MM, JPY)

2018

3.8K

2019

3.9K

2020

3.5K

2021(E)

3.0K
EPS (JPY)

2018

488.860

2019

395.260

2020

286.360

2021(E)

268.820
株価売上高倍率(過去12カ月)
17.24
株価売上高倍率(過去12カ月)
0.75
株価純資産倍率(四半期)
1.42
株価キャッシュフロー倍率
7.85
総負債/総資本(四半期)
49.55
長期負債/資本(四半期)
17.60
投資利益率(過去12カ月)
7.68
自己資本利益率(過去12カ月)
4.10

最新ニュース

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UPDATE 2-国内新車販売、2月は軽自動車堅調で0.5%増 5カ月連続で前年上回る

2月の国内新車販売(軽自動車を含む)は前年同月比0.5%増の43万2299台となり、5カ月連続でプラスとなった。小型乗用車などが不振だったものの、軽自動車が伸びた。

スズキを3兆円企業に成長、鈴木修会長が退任 40年以上経営を主導

スズキ <7269.T>は24日、40年以上にわたり経営を主導してきた鈴木修会長(91)が退任すると発表した。鈴木会長は徹底して現場にこだわる強いリーダーシップを発揮し、社長就任時に売上高3000億円規模にすぎなかったスズキを3兆円企業にまで成長させた。

UPDATE 3-スズキを3兆円企業に成長、鈴木修会長が退任 40年以上経営を主導

スズキは24日、40年以上にわたり経営を主導してきた鈴木修会長(91)が退任すると発表した。鈴木会長は徹底して現場にこだわる強いリーダーシップを発揮し、社長就任時に売上高3000億円規模にすぎなかったスズキを3兆円企業にまで成長させた。

スズキ、鈴木会長が6月に退任 5年間の中計策定で

スズキは24日、鈴木修会長(91)が退任すると発表した。6月の株主総会後に会長を退き、相談役に就任する。今年4月から5年間の中期経営計画を策定し、2030年、50年に向けた方向性が定まったためとしている。

スズキ、きょう午後6時から中計などで会見 会長・社長が出席

スズキが24日午後6時から、中期経営計画などについてオンライン会見を開く。会見には鈴木修会長と鈴木俊宏社長が出席する。

今日の株式見通し=前日終値を挟んでもみあい、個別物色中心

きょうの東京株式市場で日経平均株価は、前週末終値を挟んだもみあいの展開が想定されている。日経平均は前週末に400円を超す上昇となったこともあり、利益確定売りに押されやすい。全体的に値動きに乏しいなか、引き続き企業決算を材料視した個別物色の動きが中心となりそうだ。

スズキ、コロナで4─12月純利益2.8%減 半導体不足の影響「多少」

スズキが5日発表した2020年4─12月期連結決算によると、純利益は前年同期比2.8%減の1132億円だった。7─9月以降の四輪車販売は回復してきているが、新型コロナウイルス感染拡大の影響が大きかった4─6月期の落ち込みを補えなかった。21年3月期通期の業績見通しは、先行き不透明要因が多いとして従来予想を据え置いた。

アップルからの打診はない、自社の電動車開発急ぐ=スズキ取締役

スズキの長尾正彦取締役は5日の2020年4─12月期決算の電話会見で、米アップルが日本を含む複数の自動車メーカーに電気自動車(EV)の生産を打診しているとの報道に関して「われわれのところにアプローチがあったという話は承知していない」と述べた。その上で、「むしろ、われわれとしては車の電動化開発をステップアップする。ハイブリッド車、EVに向けての開発をいっそう急ぐことをまずは当然、優先する」と強調した。

BRIEF-スズキ取締役:半導体不足により多少は減産するが、まだ調整の要素ある

* スズキ取締役:米アップルから当社にアプローチあったとは承知していない=EV生産委託で * スズキ取締役:半導体不足により多少は生産減らすが、調整できる要素まだある段階 * スズキ取締役:半導体不足で工場の一斉稼働停止はせず、残業・休日出勤減で対応 *この記事の詳細はこの後送信します。新しい記事は見出しに「UPDATE」と表示します。

スズキ、4─12月期純利益は2.8%減の1132億円、通期見通し維持

スズキが5日発表した2020年4─12月期連結決算によると、純利益は前年同期比2.8%減の1132億円だった。

今日の株式見通し=反発、米株高と円安を好感 ハイテク株に買い戻し

きょうの東京株式市場で日経平均株価は、反発が想定されている。オーバーナイトの米国株式市場での主要3指数の上昇と為替の円安が支えとなり、東京株式市場でも買いが先行しそうだ。このところ軟調な動きを見せていた半導体をはじめとするハイテク株にも買い戻しが優勢となり、日経平均は一日を通して堅調に推移しそうだ。

マツダ、半導体不足で2―3月に世界で約3.4万台減産を検討=関係筋

マツダが世界的な半導体不足を受けて2―3月に国内外で生産調整を実施する方針であることが3日までに分かった。複数の関係筋によると、同社は2─3月にかけてスポーツ多目的車(SUV)「CX─5」など複数車種を計3万4000台程度、計画に対し減産することを検討している。減産規模は1月末までに検討されたもので、半導体の供給についての取引先との協議や調整次第で、最終的に変わる可能性がある。

スズキ、ミャンマー2工場を4日から再開 デンソーは停止継続

スズキは3日、停止していたミャンマーの2工場について、4日から通常稼働を再開すると明らかにした。同国で軍によるクーデターが起きたことを受け、1日午後から稼働を停止していた。

UPDATE 1-スズキ、ミャンマー2工場を4日から再開 デンソーは停止継続

スズキは3日、停止していたミャンマーの2工場について、4日から通常稼働を再開すると明らかにした。同国で軍によるクーデターが起きたことを受け、1日午後から稼働を停止していた。

トヨタなど自動車株株がしっかり、1月国内新車販売プラスに注目

トヨタ自動車、ホンダなど自動車株にしっかりした銘柄が目立つ。1月の国内新車販売(軽自動車を含む)は前年同月比6.8%増の38万4442台となり、4カ月連続でプラスだったことが注目されている。

ミャンマー進出の日本企業、対応に追われる 軍が政権掌握

ミャンマーで国軍が再び政権を掌握したことを受け、日本政府や現地の日本企業は対応に追われている。民政に移行して以降もイスラム系少数民族ロヒンギャ問題などで欧米企業が投資に二の足を踏む中、日本企業は東南アジアの重要拠点になるとみて相次ぎ進出していた。

国内新車販売1月は6.8%増、緊急事態宣言の影響 前回ほど受けず

1月の国内新車販売(軽自動車を含む)は前年同月比6.8%増の38万4442台となり、4カ月連続でプラスだった。新型コロナウイルスの感染再拡大を受け、政府が2度目の緊急事態宣言を11都府県に発令したが、生産・販売活動に制約がかかった昨春の1度目の宣言時ほど影響を受けなかった。コロナ禍からの需要回復や新型車好調が続いた。

UPDATE 1-国内新車販売1月は6.8%増、緊急事態宣言の影響 前回ほど受けず 

1月の国内新車販売(軽自動車を含む)は前年同月比6.8%増の38万4442台となり、4カ月連続でプラスだった。新型コロナウイルスの感染再拡大を受け、政府が2度目の緊急事態宣言を11都府県に発令したが、生産・販売活動に制約がかかった昨春の1度目の宣言時ほど影響を受けなかった。コロナ禍からの需要回復や新型車好調が続いた。

現地大使館が日本人の外出自粛呼びかけ、ミャンマー軍が政権掌握

ミャンマーで国軍が1日に政権を掌握したことを受け、日本政府や同国に進出する企業は対応に追われている。

アングル:想定外の急回復で自動車減産、半導体の供給追いつかず

新型コロナウイルスで落ち込んだ自動車市場が想定外に急回復し、主要部品である半導体の供給が追いつけずにいる。半導体メーカーの生産ラインは第5世代(5G)通信網向けなどの需要で余力が乏しく、マイコンから汎用品まで足りない品目は多岐にわたる。自動車メーカーは減産を余儀なくされており、生産の正常化は春以降になるとの見方もある。

金融情報はリフィニティブから。すべての情報は少なくとも20分遅れで表示されています。

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