7956.T
現在値
2,062.00JPY変化
22.00(+1.08%)出来高
397,600本日のレンジ
-
2,066.0052週レンジ
-
2,316.00∙ 約20分前の相場を表示しています。
前日終値 | 2,040.00 |
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始値 | 2,057.00 |
出来高 | 397,600 |
3か月平均出来高 | 11.16 |
高値 | 2,066.00 |
安値 | 2,030.00 |
52週高値 | 2,316.00 |
52週安値 | 1,622.00 |
発行済株式数 | 119.66 |
時価総額 | 248,173.10 |
予想PER | 25.93 |
配当利回り | 3.73 |
Pigeon to change fiscal year end date
Pigeon Corp Sees 19% Rise In FY Operating Profit To About 19 Bln Yen - Nikkei
Daio Paper And Pigeon Team With Alibaba To Sell Baby Goods In China - Nikkei
ピジョングループは、育児用品や介護用品の製造、仕入、販売を主たる業務とする。【事業内容】6つの事業セグメントを通じて運営する。国内ベビー・ママ事業セグメントは、主に育児用品、女性向け用品の製造販売を行う。製品は、主に授乳関連用品、離乳関連用品、スキンケア用品、ウェットティシュ類、ベビーフード類、ベビー外出用品、女性ケア用品(サプリメント、マタニティ用品)、その他である。中国事業セグメントは、中国、韓国、香港、台湾、ロシア等において、主に育児用品、女性向け用品の製造販売を行う。ランシノ事業セグメントは、アメリカ、ドイツ、イギリス、トルコ、中国等において、主に育児用品、女性向け用品の製造販売を行う。シンガポール事業セグメントは、シンガポール、インドネシア、タイ、マレーシア等のASEAN諸国及び、インド、オーストラリア、中東諸国等において、主に育児用品、女性向け用品の製造販売を行う。ヘルスケア・介護事業セグメントは、ヘルスケア用品、介護用品の製造販売及び介護サービスの提供を行う。主な製品は、失禁対策用品、スキンケア用品、ウェットティシュ類、車いす類、介護施設向け用品、介護支援サービス、その他である。子育て支援事業セグメントは、保育施設運営及び受託、幼児教室運営、ベビーシッターサービス提供など子育て支援サービスの提供を行う。
業種
Personal & Household Prods.
エグゼクティブリーダーシップ
Shigeru Yamashita
Chairman of the Board, Chairman of the Board of Directors, Representative Director
Norimasa Kitazawa
President, Chief Executive Officer, Representative Director
Tadashi Itakura
Senior Managing Executive Officer, Chief Director of Accounting & Finance, Director
Yasunori Kurachi
Managing Executive Officer, Director
Kevin Vyse-Peacock
Senior Executive Officer, Chief Director of Lansinoh Business, President of Subsidiary, Director
株価売上高倍率(過去12カ月) | 28.45 |
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株価売上高倍率(過去12カ月) | 2.61 |
株価純資産倍率(四半期) | 3.18 |
株価キャッシュフロー倍率 | 18.10 |
総負債/総資本(四半期) | 2.68 |
長期負債/資本(四半期) | 2.68 |
投資利益率(過去12カ月) | 10.75 |
自己資本利益率(過去12カ月) | 8.77 |
中国関連銘柄が軟調に推移している。資生堂が2.4%安、ピジョンが2.5%安、ウエルシアホールディングスが3.1%安となっている。中国で新型コロナウイルスの新規感染者数が急増しており、インバウンド(訪日客)関連と目される銘柄で売り圧力が強まっている。
<15:55> 日経平均・日足は「中陽線」、5日線が上向きに転じる 日経平均・日足は短めの上ヒゲと長めの下ヒゲを伴う「中陽線」となった。終値は2 万6490円53銭。下方硬直性の強い足を引いたほか、再び上回ってきた5日移動平均 線(2万6222円22銭=7日)が上向きに転じるなど、二番底形成から底打ちの期待 感を膨らませている。着実に下値を切り上げてきたことも注目できよう。 ごく目先のポイントとしては、今回も終値で乗せることができなかった、心理的な節 目である2万6500円をクリアできるか否かとなる。これを明確に上回れば、6月28...
<15:05> 新興株市場はマザーズが反落、直近IPOの一角に資金流入 新興株式市場は、マザーズ総合が前営業日比0.93%安の673.43ポイントと 4日ぶりに反落した。材料性が高い銘柄に利益確定売りが目立つ中で「直近IPOの一角 に値幅取り資金が流入し、人気化している」(国内証券)との声が聞かれる。 個別では、ウェッジホールディングス、ニューラルポケットなどが 急反落したほか、霞ヶ関キャピタルも軟調。半面、イーディーピー、サ ンウェルズなどが大幅高となった。 <14:30> 日経平均はしっかり、米株先物の堅調も株高要因に 日経平均はしっかり...
<14:30> 日経平均はしっかり、米株先物の堅調も株高要因に 日経平均はしっかり。2万6500円前後で推移している。引き続き目新しい材料が ない中、時間外取引で米株先物が堅調に推移しており、これが株高を支える要因になって いるという。 市場では「これまで調整を余儀なくされていた半導体関連などグロース株が戻りに転 じると、指数寄与度が大きい銘柄が多いため上値追いに弾みがつく。2万6000円以下 は底堅くなると確認された格好だ」(国内証券)との声が聞かれた。 <13:22> 日経平均は上げ幅拡大、半導体関連株堅調で相場押し上げ 後場...
<13:22> 日経平均は上げ幅拡大、半導体関連株堅調で相場押し上げ 後場に入り、日経平均は上げ幅を拡大し前営業日比約330円高の2万6400円台 前半で推移している。米株先物はプラス転化し、小幅高。特段、目新しい手掛かり材料が 出たわけではないものの、「半導体関連株が上げ幅を拡大しており、相場を押し上げる要 因となっている」(国内運用会社)との声が聞かれた。 半導体関連株の上昇については、「台湾積体電路製造(TSMC)の株価が急騰して おり、それにつられた動きになっているのではないか」(同)という。 <11:51> 前場の日経平均...
7日午前の東京株式市場で日経平均は、前営業日比191円01銭高の2万6298円66銭と反発した。日経平均は朝方から堅調にスタート。一時、上げ幅を縮小する場面もみられたが、すぐに切り返した。市場では、日銀が金融緩和姿勢を堅持する方針との報道が伝わり、相場を下支えしたとの見方もあった。
<11:15> 日経平均は堅調、日銀緩和姿勢堅持との報道も支え 日経平均は、前営業日比約170円高の2万6200円台後半で推移している。一時 、上げ幅を縮小する場面もみられたが、再び堅調な相場展開となっている。日銀が金融緩 和姿勢を堅持する方針との報道が伝わり、「直接的にこのニュースに反応しているわけで はなさそうだが、日経平均を下支えする要因になっている」(国内証券)との声が聞かれ た。 東証33業種では、値上がりはゴム製品や食料品、不動産業など23業種で、値下が りは鉱業や石油・石炭製品、陸運業など9業種となっている。 <10...
<10:00> 日経平均は上げ縮小、景気懸念が重し 感染再拡大でリオープン軟 調 日経平均は上げ幅を縮小し、約80円高の2万6180円付近で推移している。世界 景気の後退懸念がくすぶり、食料品や医薬品といったディフェンシブ銘柄が堅調な一方、 景気敏感株は上値の重さが意識されている。 新型コロナウイルスの国内での感染再拡大を受けて、空運や陸運、旅行関連といった 経済再開(リオープン)銘柄は軟調。「7月前半の開始が期待された観光支援策について 政府内に慎重論が出ていると報じられ、重しになっている」(国内証券)との声が聞かれ る。外食や百貨店...
寄り付きの東京株式市場で日経平均は、前営業日比173円29銭高の2万6280円94銭と、反発してスタートした。前日の米連邦公開市場委員会(FOMC)議事要旨が公表された後の米株高を好感する形となっている。その後、200円超高に上昇する場面があったが、足元では上げ幅を縮めている。
<08:26> 寄り前の板状況、トーカイが買い優勢 ヨータイは売り優勢 東証プライム市場の寄り前の板状況では、買い優勢と売り優勢のそれぞれ上位銘柄群 は以下の通り。 買い優勢 銘柄名 騰落 MID 買気 売気 終値 率 気配 配 配 1 トーカイ 24% 2,03 2,03 2,03 1,63 7 7 7 7 2 日本精化 21% 2,26 2,26 2,26 1,86 5 5 5 5 3 アステラス製薬 18% 2,50 2,50 2,50 2,12 0 0 0 7 4 ソフトクリエイトHLDG <337 17% 4,69 4,69...
中国市場の動きに日本株が振り回されている。新型コロナウイルスの感染拡大や中国企業の海外上場などをめぐり警戒感と安心感が交錯。日本にとって最大の貿易相手国である中国の動向はロシアを大きく上回るインパクトを持つ。ウクライナを巡る微妙な政治的駆け引きも市場にとってはリスクと映り、神経質な展開となっている。
日経平均・日足は上下にヒゲを伴う「小陽線」となった。終値は2万7460円40銭。5日移動平均線(2万7336円23銭=16日)を回復したが、25日線(2万7474円43銭=同)は終値では上回れなかった。一方、窓を開けた陽線で、買いの強さもうかがえる。上方向では、25日線のほか心理的節目2万8000円が、目先の上値めどに意識される。
新興株市場は、東証マザーズ指数と日経ジャスダック平均がともに3日ぶりに反発した。前日の米国市場でハイテク株比率の高いナスダック総合が大幅に上昇し、投資家心理の支えとなった。一方、金利上昇に対する警戒感は引き続きくすぶっている。
ウクライナを巡る地政学リスクへの警戒感が和らいでいる一方、「FOMC議事要旨(1月25─26日開催分)や米1月小売売上高を見極めたいムードが出ている」(国内証券)という。2万7470円付近を25日移動平均線が通っており「短期的に上値が抑えられやすい」(同)との声が聞かれる。
16日午前の東京株式市場で、日経平均は前営業日比562円83銭高の2万7428円02銭と、大幅に反発した。ロシアとウクライナの国境付近での緊張緩和の兆しがみえたことで、米国株式市場でリスクオンムードが広がった流れを引き継いだ。東京市場では半導体関連株などのハイテク株を中心に買い戻す動きがみられた。
ピジョンが大幅に反落している。2022年12月期の連結営業利益が前期比6.5%増の142億円になりそうだとする業績予想を15日に発表し、手掛かりとなっている。IBESがまとめたアナリスト12人のコンセンサス予想では、連結営業利益の平均値は156億円で、会社予想は市場予想を下回った。一方、年間配当予想は1株あたり2円増の76円とした。
モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル(MSCI)が11日、指数銘柄の定期見直しを発表したが、午前9時10分時点で新規採用銘柄と除外銘柄はともに、まちまちの動きで、影響は限定的となっている。
モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル(MSCI)は11日、指数銘柄の定期見直しを発表した。日本銘柄では新規採用が2銘柄、除外が15銘柄となった。
ピジョンが大幅に続落し、年初来安値を更新した。2021年12月期の連結営業利益見通しを前年比13.8%減の132億円に下方修正し、嫌気する動きが先行した。IBESがまとめたアナリスト14人のコンセンサス予想では、21年12月期通期の連結営業利益の平均値は161億円で、会社予想はこれを下回った。
ピジョンが急反発。中国共産党が1組の夫婦に3人目の出産を認める方針を示したと伝わり、業績拡大への思惑が出ている。市場では「わかりやすい材料で、今後も手掛かりになりやすい」(国内証券)との声が聞かれた。ピジョンは前日に年初来安値を付けており、一時7%超の上昇となった。
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