バンク・セントラル・アジア

東南アジア株式市場は、大半が続伸して引けた。米中関係の悪化や米国のデモ隊暴徒化といった世界の不安材料より、域内の経済活動再開が重視された。

東南アジア株式市場の株価は、大半が続伸して引けた。米中関係の悪化や米国のデモ隊暴徒化といった世界の不安材料より、域内の経済活動再開が重視された。

２日の東南アジア株式市場の株価は、軒並み上昇。新型コロナウイルス危機から経済が回復するとの楽観的な見方が広がった。

２８日中盤の東南アジア株式市場は、大半の市場が上昇した。新型コロナウイルスの世界的流行から経済が回復する兆しが、香港や貿易をめぐる米中間の緊張の高まりへの懸念を相殺した格好。

中盤の東南アジア株式市場は大半が上昇。経済活動の再開や、中国による景気刺激策への期待が相場を押し上げた。ただ、マニラ市場は大幅安。決算悪化見通し発表した飲食チェーン運営大手ジョリビー・フーズの急落が響いた。

東南アジア株式市場は、軒並み上昇。６市場中５市場が週間でも上昇した。トランプ米大統領が同国の経済活動への制約を段階的に解除する方針を示したほか、米バイオ医薬品メーカーのギリアド・サイエンシズが開発した薬によって、新型コロナウイルス感染者の深刻な病状に改善が見られたとの報道も、投資家心理を押し上げた。

ソウル株式市場の株価は大幅上昇して引けた。米経済の活動再開をめぐる期待感が、初のマイナスを記録した中国国内総生産（ＧＤＰ）統計への懸念に勝る形となった。 　

東南アジア株式市場は、軒並み上昇。フィリピン中央銀行が政策金利を０．５％引き下げたことを背景に、マニラ市場が４％超上昇。またシンガポール市場は、３月の輸出額の伸びが１７．６％と市場予想を上回ったことを材料に上昇した。

１３日中盤の東南アジア株式市場の株価は小動きとなっている。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）など主要産油国が原油の協調減産で合意したものの、新型コロナウイルスをめぐる投資家の懸念を払拭（ふっしょく）しきれなかった。マニラ市場は緩和期待で上昇した。

東南アジア株式市場は９日中盤の東南アジア株式市場の株価は、おおむね上昇。新型コロナウイルス感染拡大がピークに近づきつつあるとの期待を背景に、米国市場につれ高となっている。

中盤の東南アジア株式市場の株価は軒並み下落。新型コロナウイルス感染に鈍化の兆しがあるとはいえ、死者数が世界的に増加し続けていることが響いた。前２日間は急伸していた。

１日の東南アジア株式市場の株価は、大半が下落して終了した。新型コロナウイルスの感染拡大や世界的な景気後退をめぐる不安が相場を圧迫し、経済的打撃の緩和を図る域内政府の取り組みによる押し上げ効果を上回った。

中盤の東南アジア株式市場は、大半が上昇。米国の大規模経済対策をめぐる楽観的見方が要因になっている。ただ、シンガポール市場は反落。政府が新型コロナウイルスによる経済への打撃を反映し、年間成長率見通しを下方修正したことが嫌気されている。

中盤の東南アジア株式市場は、３日ぶりに取引を再開したマニラ市場が２４％安まで下げた。その他の域内市場も、新型コロナウイルスが経済に及ぼす悪影響への警戒感から大幅安となっている。

１０日中盤の東南アジア株式市場の株価は、大半の市場で前日の急落から反発。各中央銀行が協調的な景気刺激策を行うとの観測が浮上する中、投資家らは大きく値を下げた銘柄に安値拾いの買いを入れた。

中盤の東南アジア株式市場は軒並み下落した。新型コロナウイルスの感染拡大で中国以外でも経済的な影響が深刻化するとの懸念が広がった。シンガポール市場は景気後退懸念が出る中、１年超ぶりの低水準で推移している。

３日中盤の東南アジア株式市場の株価は急上昇し、ジャカルタ市場の上昇率はここ４年で最大となっている。新型コロナウイルスの感染拡大が経済に与える悪影響を緩和するため、世界各国の中央銀行が景気刺激策を打ち出すことへの期待が拡大している。

東南アジア株式市場は大半が下落。中国国外への新型コロナウイルス感染拡大で、経済的影響への懸念が高まった。

中盤の東南アジア株式市場は下落。中国での新型コロナウイルスによる肺炎の死者が２００３年に大流行した重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）の全世界の死者を上回り、アジアでのリスク選好意欲が低下した。