Walt Disney Co

マツダや英家電大手ダイソン、米誌フォーブスなど世界の主要企業数社が相次いで、米ツイッターへの広告出稿を一部停止している。各社がロイターに明らかにした。ツイッター上で各社の広告が、児童ポルノへ誘導する投稿と並んで表示されたため。

[ロサンゼルス １２日 ロイター] - 米テレビ界最高の栄誉とされるエミー賞の授賞式が１２日、ハリウッドで開かれ、作品賞はドラマ部門で「メディア王～華麗なる一族～」、コメディー部門で「テッド・ラッソ：破天荒コーチがゆく」がそれぞれ受賞した。

ソニーグループのインド現地子会社とインドのテレビ網大手ジー・エンターテインメントが昨年１２月に合意した合併計画を巡り、両社が先週、価格引き下げなどの案を独占禁止当局であるインド競争委員会（ＣＣＩ）に自主的に提出した。消息筋２人が明らかにした。

[１１日 ロイター] - 米娯楽大手ウォルト・ディズニーのボブ・チャペック最高経営責任者（ＣＥＯ）は１１日、自社のメタバース（巨大な仮想現実空間）戦略を「次世代のストーリーテリング」と表現し、テーマパークの訪問や消費者のストリーミング習慣から得たデータを使って、個別の好みに合わせた娯楽体験を提供したいとの考えを示した。

[１０日 ロイター] - 物言う株主（アクティビスト）として知られるダニエル・ローブ氏は、米娯楽大手ウォルト・ディズニーに対するスポーツ専門チャンネルＥＳＰＮのスピンオフ（分離）要求を取り下げる意向を示した。

[７日 ロイター] - 米ウォルト・ディズニーのボブ・アイガー前最高経営責任者（ＣＥＯ）は７日、同社が米ツイッターの買収を検討していた２０１６年に、ツイッターユーザーの「かなりの部分」が偽アカウントだと判断していたことを明かした。カリフォルニア州で開かれたイベントで述べた。

インドのヒンドゥー語映画産業「ボリウッド」は壊れているかもしれない。彼ら自身がそのことを認識している。

米娯楽大手ウォルト・ディズニーが動画配信サービスやテーマパーク、ディズニーリゾート、ディズニー商品などを巡り、顧客の支出拡大を促すための割引や特典の会員制度を検討している。３１日付米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）が消息筋の話として伝えた。

ソニーグループのインド現地子会社とインド放送大手ジー・エンターテインメントが進めている統合計画を巡り、独占禁止当局であるインド競争委員会（ＣＣＩ）が懸念を表明している。ロイターがＣＣＩによる初期段階調査の内容を確認したところ、両社の統合について「比肩し得ないほどの交渉力」を生み出して市場の競争を損なう恐れがあるとの考えが示された。

米動画配信サービスのネットフリックスは、現行の定額料金月１５．４９ドルをほぼ半額にするため、新たに広告付きで約７─９ドルとするプランの追加導入を検討している。今年１０─１２月に少なくとも６市場で新プランを開始し、来年初めに全面導入する計画という。米ブルームバーグが２６日、消息筋の話として伝えた。

米小売大手ウォルマートは１９日、従業員の自家保険適応対象を人工妊娠中絶と処置に伴う移動に拡大する。ロイターが同日付の社内メモを確認した。

[１５日 ロイター] - 米小売大手ウォルマートは１５日、メディア・娯楽大手パラマウント・グローバルとストリーミングサービス契約で合意した。自社の有料サービス会員にパラマウントのストリーミングサービス「パラマウント＋（プラス）」を提供し、アマゾン・ドット・コムに対抗する。

[１５日 ロイター] - 米小売最大手ウォルマートがメディア・娯楽大手パラマウント・グローバルとストリーミングサービス契約で合意したと、関係筋が明らかにした。

[１５日 ロイター] - 物言う株主（アクティビスト）として知られるダニエル・ローブ氏が率いるヘッジファンド、サード・ポイントは１５日、米娯楽大手ウォルト・ディズニーの株式を第２・四半期に新たに取得したと発表した。サード・ポイントは第１・四半期にディズニー株を売却し、ポジションを清算していた。

[ボストン １５日 ロイター] - 物言う株主（アクティビスト）として知られるダニエル・ローブ氏が率いるヘッジファンド、サード・ポイントは１５日、米娯楽大手ウォルト・ディズニーの株式を第２・四半期に新たに取得したと発表した。サード・ポイントは第１・四半期にディズニー株を売却し、ポジションを清算していた。

米ハリウッドの今決算シーズンは、ウォルト・ディズニーがストリーミング動画配信サービスの加入者数でネットフリックスを抜き、「ネトフリを目指せ」の時代は終わったようにみえる。ディズニーの健闘ぶりは、ストリーミング産業が拡大を続けるという期待も復活させた。しかし同社が特殊な存在であることを忘れてはならない。

米国株式市場はナスダック総合が下落に転じて取引を終えた。インフレが鈍化しているにもかかわらず、連邦準備理事会（ＦＲＢ）は物価抑制に引き続き積極的な利上げを実施する必要があると認識されたことが背景。

米娯楽大手ウォルト・ディズニーは１０日、「ディズニー＋（プラス）」を含む動画配信サービスの総加入者数が第３・四半期（７月２日まで）末時点で約２億２１００万人になったと発表した。これによって、加入者数で競合の米ネットフリックスを追い抜いた。

米娯楽大手ウォルト・ディズニーは１０日、「ディズニー＋（プラス）」を含む動画配信サービスの総加入者数が第３・四半期（７月２日まで）末時点で約２億２１００万人になったと発表した。これによって、加入者数で競合の米ネットフリックスを追い抜いた。