原油関連

国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は１５日、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）とロシアなどの主要産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」は来年、競争の激化に直面するとの見通しを示した。

アジア時間の原油価格は上昇。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）の来年の原油需要見通しを受け、ＯＰＥＣ加盟・非加盟産油国（ＯＰＥＣプラス）が来月開く会合で減産延長を決定するとの期待が高まった。

新興５カ国（ＢＲＩＣＳ）首脳会議に出席のためブラジルに滞在中のプーチン・ロシア大統領は１４日、当地で記者団に対し、サウジアラビアは国営石油会社サウジアラムコの新規株式公開（ＩＰＯ）を控え、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）と非加盟産油国の協調減産合意について厳しい姿勢で臨んでいると述べた。その上で、サウジ政府の立場を尊重すると付け加えた。

石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）は１４日に公表した月報で、来年は供給過多の縮小が見込まれているものの、ＯＰＥＣ非加盟国の生産増を受けＯＰＥＣ産原油に対する需要は減退するとの見方を示した。ＯＰＥＣ加盟国と非加盟産油国で構成されるＯＰＥＣプラスが１２月５─６日にウィーンで開く会合で協調減産の延長を決定する論拠となる可能性がある。

石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）のバーキンド事務局長は１３日、当地で行われたエネルギー関連会合に際して記者団に対し、米中が貿易協議で合意すれば世界経済を押上げ、石油市場を覆う「暗雲」を取り払うことに寄与するとの見解を示した。

米エネルギー情報局（ＥＩＡ）は１３日公表した月次リポートで、１１月の米原油生産が過去最高の日量１３００万バレルになると予想するとともに、２０１９年と２０２０年の生産量見通しをそれぞれ上方修正した。

原油先物は続伸。先週の米原油在庫の減少が示されたこと、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長が国内経済について前向きの発言をしたことが支援材料になった。

石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）のバルキンド事務局長は１３日、米国のシェールオイルについて、来年に供給の伸びが鈍化するとの見方を示した。

国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は、世界の石油需要の伸びについて、燃料効率の向上や電化推進の加速を背景に２０２５年から鈍化するとの見通しを示した。ただ、需要が今後２０年でピークに達する可能性は低いとした。

原油先物価格は１３日、下落している。米中通商協議に対する期待が後退したことから、世界経済の減速によりエネルギー需要が減少するとの見方が広がり、相場を圧迫している。