株式マーケットアイ

日経平均・日足は上下にヒゲを伴う「大陰線」となった。連日の昨年来安値更新。２５日移動平均線（２万８２６２円４６銭＝２７日）からの乖離率がマイナス７．４％に拡大し、売られすぎを示唆。ボリンジャーバンドのマイナス３シグマ（２万６０１９円１７銭＝同）に再び接近しており、短期的な反発が意識される水準でもある。

新興株市場は、東証マザーズ指数と日経ジャスダック平均が大幅に反落した。米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）後のパウエル米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長の発言についてタカ派的との受け止めが広がり、米金融政策の正常化加速への警戒感が強まった。

日経平均は後場に入っても一段安となっている。２万６１００円台に下落し、心理的節目の２万６０００円に接近している。米株先物の軟調な推移が継続し、相場の重しとなっている。市場では「先行きに弱気な見方が強まっており、どこで下げ止まるか見通しにくい」（国内証券）との声が聞かれる。

前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比６９０円００銭安の２万６３２１円３３銭と３日続落した。朝方はプラス圏での推移となっていたものの、米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）のタカ派姿勢が警戒され、米株先物やアジア株の軟調な値動きに連れ安した。東証１部の騰落数は全体の約９割が下落し、ほぼ全面安となった。

日経平均は一時７００円超安の２万６３００円近辺まで下落し、足元も下げ止まる気配を見せていない。時間外取引での米株先物の下げ幅拡大や、日本時間の午前の１０時半から取引開始となった上海株などのアジア株の軟調な値動きが重しとなっている。

日経平均はマイナス圏に転落し、前営業日比４５０円超安の２万６５００円台半ばでの推移となっている。時間外取引での米株先物が急速に軟化した流れが嫌気され、足元の株価は昨年来安値（２万６８５８円６８銭＝２６日）を連日更新する展開となっている。

寄り付きの東京株式市場で、日経平均は前営業日比１２８円５５銭高の２万７１３９円８８銭と反発した。２５─２６日に開かれたＦＯＭＣでは３月に利上げ開始の可能性が示唆されたものの、サプライズではなかったことから過度な警戒感が和らいだ。ただ、上値は重く、日経平均は２万７０００─２万７２００円のレンジ内でのもみあいが継続している。

市場関係者によると、寄り前の板状況は、リクルートホールディングスと信越化学工業が買い優勢、トヨタ自動車、ソニーグループ、キーエンス、ＮＴＴは売り買い拮抗。

日経平均・日足は上下にヒゲを伴う「小陰線」となった。２営業日連続で昨年来安値（２万６８９０円９４銭＝１月２５日）を更新した。日足は主要移動平均線を全て下回っているものの、終値は２万７０１１円３３銭と心理的節目である２万７０００円を小幅ながら上回り、過度な警戒感は和らいでいる。

新興株市場は軟調。東証マザーズ指数、日経ジャスダック平均がともに反発した。同指数は前日までに昨年来安値を更新する軟調な値動きとなっており、市場では「米ナスダック指数の下値目途がわからない以上、マザーズの底打ちを予想するのは難しい。楽観視はできない」（国内証券）との声が聞かれた。