アングル：米国株、多くの銘柄既に弱気相場入り　自律反発期待も

［ニューヨーク　７日　ロイター］ - 年明けの米国株は、２０００年以降で最悪の滑り出しとなっている。投資家の間では正真正銘の弱気相場に向かうのではないかと取りざたされているが、実際には多くの銘柄が既に弱気圏に突入してしまった。

米国株の新年３日間の下落率は４％近くに達し、Ｓ＆Ｐ総合５００種のうち４０％強の銘柄は直近高値から２０％以上も下がった。この下落率は弱気相場の定義だ。

キンブル・チャーティング・ソリューションズの市場ストラテジスト、ライアン・デトリック氏によると、Ｓ＆Ｐ総合５００種の２１９銘柄の下落率が２０％以上となっているほか、米国株には下落率１０％以上の銘柄も３７４ある。

デトリック氏は、年初来の株価は極めて売られ過ぎの状態にあるので、いつ自律反発してもおかしくないとみている。

Ｓ＆Ｐ総合５００種の銘柄は５２週高値から平均で約２１．３％下落したため、値ごろ感が出てくる可能性もあるという。

コモンウェルス・ファイナンシャルのブラッド・マクミラン最高投資責任者は「懸念を十分に裏付けるだけのさまざまな根拠があり、足元の市場の反応が非常に妥当だと主張しようと思えばできる。だが同時に本当に事態がどれだけ変わったと問われれば、大して変わってないとわたしは答える。米国ではいくつかの『ポジティブサプライズ』があってもおかしくないだろう」と述べた。

米国株はなお割高だ。Ｓ＆Ｐ総合５００種の予想利益に基づく株価収益率（ＰＥＲ）は１６．４倍と、昨年３月につけた１７．４倍からはやや低下したとはいえ、０４年以来の高値圏にとどまっている。

もっとも昨年、Ｓ＆Ｐ総合５００種のバリュエーションを大きく押し上げたのは、フェイスブックやアマゾン・ドット・コム、ネットフリックス、グーグルというごく少数の「ＦＡＮＧ」と称される銘柄群だった。

ＦＡＮＧのＰＥＲは相当な高水準で、例えばアマゾンの向こう１２カ月に基づくＰＥＲは１１４．３倍、ネットフリックスに至っては３６８．５倍にもなる。

今年に入るとこれらの銘柄が低調に推移し、Ｓ＆Ｐ総合５００種は重要な支えを失って下落した。

だからといって下がった株を闇雲（やみくも）に買うべきだという理屈にはならない。

チャールズ・シュワブのトレーディング・デリバティブ担当マネジングディレクター、ランディ・フレデリック氏は「値の安い銘柄が抱える問題は、もっと安くなる可能性を常に秘めているということだ」と指摘する。

チャート分析を見ても、米国株は地合いが悪化している。レイモンド・ジェームズ・ファイナンシャルのチーフ投資ストラテジスト、ジェフ・ソート氏によると、Ｓ＆Ｐ総合５００種は６日の下落で重要な下値支持線だった１９９０を割り込み、昨年８月の安値である１８７０近辺を試す展開になった。

昨年８月の株安を引き起こしたのは中国経済の減速懸念で、これは今も変わらない材料だ。その上、サウジアラビアとイランの対立激化や北朝鮮の水爆実験実施表明といった別の地政学的要素まで加わった。

ソート氏は、サウジ・イランの対立や北朝鮮問題のリスクの大きさを正確に測定できないので「現段階ではまったく動くつもりはない」と静観姿勢を決め込んでいる。

ただ、１月の不振が年間を通じた下落に必ずしもつながるわけでもないことは過去のデータが証明する。

Ｓ＆ＰキャピタルＩＱのサム・ストボール氏によると、１９４５年以降では全体の３分の１の年で、底値をつけたのは第１・四半期だった。

こうした中で、株式投資からそっくり撤退するのではなく、より選別的な態度を取るべきだと語るのは、フォート・ピット・キャピタル・グループのシニア株式調査アナリストのキム・フォレスト氏だ。

同氏は小売やハイテク、素材などのセクターで市場シェアを拡大している企業に目を向け、「わたしの希望はこれらの中にある」と強調した。

（Chuck Mikolajczak記者）