株安再開なら円高、米実体経済占うＣＰＩ以外にも注目＝来週の外為市場

［東京　９日　ロイター］ - 来週の外為市場でドル／円は、投資家のリスク心理をにらんだ展開が続きそうだ。日米株価が再び大きく下落する展開となれば、持ち高圧縮に伴う円の買い戻しが強まりやすくなる見通し。市場の流れを左右する米国の景気の先行きを占う上で、１４日発表の米消費者物価指数（ＣＰＩ）以外の経済指標も注目を集めている。

予想レンジはドルが１４５━１５０円、ユーロが１．０８―１．１０ドル。

今週もドルは１４７円台から１４１円台まで６．２円の下げとなり、前週の８．８円に次ぐ大幅な下げとなった。５日に付けた７カ月ぶり安値の１４１円を底に切り返しているものの、下げの勢いに比べると戻りの鈍さが目立つ。

市場の関心は引き続き、急浮上した米国のリセッション懸念や、それに伴う株価急落の行方に集まっている。ＣＰＩにはいつも通り高い関心が寄せられているが、現在は「インフレより実体経済の強弱に焦点がシフトしている」（みずほ証券チーフ為替ストラテジストの山本雅文氏）ため、小売売上高や住宅着工件数などインフレ関連以外の指標も注目されている。

シティグループ証券チーフＦＸストラテジストの高島修氏は、ドルは当面３５０日移動平均線が走る１４７円前後で下げ渋り、１００日線の１５５円台が戻りのめどになるとの見方を示している。

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